仮想通貨に将来性がないって本当？ビットコインは今買うべきかも解説

仮想通貨に「将来性がない」って本当？

仮想通貨に「将来性がない」という話は本当なのでしょうか。

結論から先に言えば、それは真実ではないと言えるでしょう。仮想通貨の市場規模は拡大を続けており、今後も成長が見込まれる投資対象と考えられているためです。

ビットコイン（BTC）やイーサリアム（ETH）などの主要通貨はいずれも堅調な動きを見せており、仮想通貨が一過性のブームでなく、名実ともに実力を持ち始めていることの証明となっています。

特にビットコインは近年、世界各国で決済手段の一つとして取り入れられつつあり、将来的には法定通貨と同様の通貨として利用されることが期待されています。日本においても仮想通貨で決済できるECサイトなどが誕生しており、その将来性に多くの人が期待を持っていることが伺い知れます。

一方で、仮想通貨には価格の暴落やサイバー攻撃などのリスクがあり、これが不安要素となっていることも事実でしょう。仮想通貨を利用した資産運用を行う際には、リスクがつきものであることを頭に入れておく必要があります。
参考：ビットコイン価格推移と全期間チャート

仮想通貨に「将来性がない」と言われる要因

なぜ仮想通貨には「将来性がない」と言われるのでしょうか。原因として考えられることを見ていきましょう。

暴落リスク

仮想通貨の価値は、需要と供給のバランスと、そのほかの外的要因によって刻々と変化していきます。天災や戦争、他の通貨との相場状況はもちろん、予期せぬ事態によって価格が急激に変動したり、価値が大幅に下落する可能性があります。

たとえば世界初の仮想通貨であるビットコインの場合、誕生したばかりの2009年の価格は1BTCが1円以下でした。以来、幾度も乱高下を繰り返しながら上昇を続け、コロナ禍を経た2021年には過去最高値となる1BTC=約760万円を記録するなど大きな盛り上がりを見せます。

しかし2022年に入ると状況は一転、米国株の値下がりに影響される形で大暴落を始め、さまざまな要因によって一時は1BTCが200万円台まで落ち込みました。

現在はさまざまな懸念要因とされたことが落ち着き、1BTC＝600万円程度で推移しています（2023年12月時点）。

このように仮想通貨はさまざまな要因によって激しく値動きすることから、著名な通貨を持っていたとしても必ずしも安心ではないといった側面があります。
参考：ビットコイン価格推移

サイバー攻撃によるリスク

仮想通貨はインターネット上で価値を持つデータであるため、サイバー攻撃の脅威からは逃れられません。その注目度や扱いやすさからサイバー攻撃のターゲットにもなりやすく、このため将来性を不安視する動きがあるのです。

日本においては、2014年にビットコインの取引所である「マウントゴックス」がサイバー攻撃を受け、日本円で114億円相当のビットコインが消失しました。マウントゴックスはこれを受けて経営破綻しています。
参考：マウントゴックス破綻　ビットコイン114億円消失｜日本経済新聞

また仮想通貨取引所の大手である「Binance」は2019年、ハッカーによるサイバー攻撃によって、日本円で44億円相当のビットコインが流出した事実を明らかにしています。
参考：大手仮想通貨取引所「Binance」にサイバー攻撃、44億円相当のビットコイン流出｜ITmedia

現在では仮想通貨取引所それぞれが入念なセキュリティ対策を施しているものの、仮想通貨というデータを扱っている以上、時としてこのようなサイバー攻撃リスクに晒される可能性があることは頭に入れておく必要があります。

マイニングによる環境負荷

ビットコインを初めとする仮想通貨は、マイニング（採掘）によって新たに生み出されています。

このマイニングはコンピュータの計算処理によって実現していますが、膨大な計算処理が必要であり、それを実現するためには膨大な計算量を可能にするコンピュータと電力が必要になります。

国連大学の公表した研究発表によると、2020年から2021年の1年間で、世界のビットコイン・マイニングによって173.42テラワット時の電力が消費されたことが明らかになりました。これは、「約380億キロの石炭を燃やした場合、あるいは190基の天然ガス火力発電所を稼働させた場合」に相当します。
参考：国連大学が暗号資産による環境負荷を示す最新報告書を発表｜国連大学

世界中でSDGsが推進されるなか、ビットコインなどのマイニングは多くの電力を消費する結果となり、環境面においては大きな課題です。今後は、マイニングの代替として環境に負荷を掛けない新たな仕組み作りが議論されることになるでしょう。
参考：仮想通貨マイニング

【2024年～2025年】今話題の仮想通貨と動向予想

ここで、今とくに話題の仮想通貨の種類と今後の動向について見ておきましょう。

ビットコイン（BTC）

仮想通貨の代表格として有名なビットコイン（BTC）は、マイニングによる発行総量が2100万枚と決まっており、この上限を超えて新規に発行することができません。ビットコインの発行上限を迎えるのは、2140年ごろとされています。

このように発行上限があるビットコインには、需要と供給のバランスを調整して価格の高騰を抑える目的で、4年に1度の半減期が設けられています。半減期にはマイニングの報酬が半減し、新規発行されるビットコインの供給量が減少します。そして2024年はこのビットコインの半減期に当たり、価格が大きく変動することが予想されます。

これまでもビットコインは半減期に合わせて最高値を更新しており、今回の半減期で価格がどれほど上昇・変動するのかは注目しておくべきでしょう。

また2014年1月に米証券取引委員会（SEC）がビットコインの現物ETF（上場投資信託）11本を承認すると発表し、世界中でその動向が注目されています。

仮想通貨は従来では仮想通貨取引所において売買が行われてきましたが、現物ETFであれば、証券会社を通じて株式と同様に取引できるようになります。これによりビットコイン、ひいては仮想通貨の信頼性が高まり、より積極的に取引が広がることが期待されているのです。

2024年2月時点で日本においてビットコインETFは承認されていませんが、アメリカでの承認が追い風になり海外でビットコインETFが広がれば、日本でも今後承認される可能性があります。ビットコインの半減期とともに、海外と日本における動向を注意深く見ていく必要があるでしょう。
参考：ビットコイン推移

イーサリアム（ETH）

ビットコインに次ぐ時価総額2位のイーサリアム（ETH）は、AIや専門家によると今後価格が大きく上昇すると予測されています。

イーサリアムはビットコインのように発行上限がなく、2017年から少しずつ価格が上昇してきました。2018年の仮想通貨バブルを経て高騰、その後はコロナ禍や国際情勢の悪化などを受けて大きく変動を見せていますが、今後のアップデートによってセキュリティ性や利便性が向上することが見込まれており、価格の上昇に大きな期待が寄せられています。

またビットコインの先物ETFが米市場で承認されたことを受け、イーサリアムに連動したETFも登場する可能性があります。イーサリアムが先物ETFとして取引できるようになれば、投資家の資産流入によってさらなる価格上昇も期待できるでしょう。

イーサリアムについては、こちらの記事で詳しく解説しているので、併せて参考にしてください。

リップル（XRP)

決済や送金の際に便利なリップル（XRP）は、これまで緩やかな上昇を続けており、海外の大手価格予想サイトでは今後もこの傾向が持続することが予想されます。

具体的には、リップルの2024年2月時点での価格は約0.5ドルですが、2025年前半には34％増の0.70ドル、2030年には1.19ドル、2035年には1.41ドルに達すると予測されています。
参考：Ripple Price Prediction 2024 - 2025 - 2030｜Coin Price Forecast

ただし、仮想通貨市場は不安定な状態が続いており、今後大きく変動する可能性もあるため、投資を行う際には注意深く見守っていく必要があるでしょう。

ソラナ（SOL）

ソラナ(SOL)は、スマートコントラクトを搭載したDApps(分散型アプリ)の開発ができる、ブロックチェーンプラットフォームの1つです。

同様の役割をもつDAppsの開発プラットフォームは他にもありますが、ソラナは特に人気が高く、時価総額ランキングで5位にランクインしています。人気の理由は、処理速度が速く、リーズナブルに利用できる点です。公式サイトによると、1秒あたり3,000～5,000件ほどのトランザクション(取引)を処理でき、取引1回のネットワーク手数料は平均0.00025ドル(約0.04円)と、非常に低コストで利用できます。

他のブロックチェーンとの相互運用性があるのも、ソラナの魅力の1つです。相互運用性がない仮想通貨の場合、チェーン間で通貨の交換を行うためには、取引所の仲介が必要となります。しかしソラナは、チェーン同士で直接取引ができるのです。たとえばイーサリアムとは、「Warmhole」と呼ばれるブリッジ機能を利用すればお互いのトークンを行き来できます。

ソラナは、2021年7～11月頃にかけて大きな上昇を見せ、2021年11月6日にローンチ時の価格の約160倍となる史上最高値を記録しました。2021年末頃から大きく下落しましたが、2023年後半からは徐々に上昇に転じ、直近1カ月の動きを見ると(2024年2月時点)、短期的にですが上昇トレンドを形成しています。ソラナの購入を検討中の方は、上昇トレンドへと変換するのか下落トレンドが続くのかをしっかりと見極め、購入する必要があるでしょう。

カルダノ（ADA）

カルダノ(ADA)は、エイダコインを専用通貨として扱うプラットフォームの名称です。オープンソースの分散型ブロックチェーンで、スケーラブル・サステナブル・相互運用性の実現を目的に掲げています。

ステーキングを行えるカルダノは、暗号資産を持っているだけでブロックチェーンの稼働に貢献できるのがメリットです。ステーキングを行えば、年間約4％分のエイダコインを報酬として受け取れます(年利は年やアップデートにより変動します)。

銀行預金の利回りをはるかに上回るステーキング報酬が期待できるカルダノは、動向を注意深く見ていく必要があるでしょう。

 テゾス（XTZ）

テゾス(XTZ)は、2021年末頃から2023年10月頃まで下落傾向が続いていました。2023年10月には0.6ドルあたりを推移していましたが、2024年1月には1ドルまで上昇し、今後も上昇が期待されている通貨です。

テゾスには、ビットコインやイーサリアムが抱える「富裕層に権利が集中してしまう」という問題点を解決する、優れた特徴を持っています。独自のコンセンサスアルゴリズムである「LPoS」を採用することで、より多くのユーザーがブロック生成に関与できるシステムを実現しました。LPoSによりブロックの生成作業が分散化され、処理速度がより高速になるというメリットもあります。

将来性のある仮想通貨の見分け方

仮想通貨の投資を始める際には、時価総額や実用性、流動性といった仮想通貨のバックグラウンドを意識する必要があります。ここでは、将来性のある仮想通貨の見分け方について詳しく見ていきましょう。

時価総額

一般的に時価総額とは、企業が保有しているすべての株式のドルベースの合計金額を言います。しかし仮想通貨の時価総額の場合、マイニングされたすべての通貨の合計金額を指します。つまり、【仮想通貨の総合計枚数×現在の通貨の価格】によって算出されます。

仮想通貨の価格は流動的ではありますが、時価総額が高いほど需要が高い通貨であることを示しており、将来性があると判断できるでしょう。

なお、仮想通貨の時価総額の第1位はビットコイン、第2位はイーサリアムです。1位と2位の間には圧倒的な差があり、当分の間はビットコイン一強の時代が続くと予想されています。

実用性

仮想通貨はそれぞれに特徴があり、どのような用途やシーンで利用されているかという実用性を確認することで将来性を測ることが出来ます。

たとえばビットコインならショッピングの決済や公共料金の支払い、イーサリアムは資金調達の手段として、リップル（XRP）なら国際送金などの際に多く利用されます。

実用性があれば通貨としての使用頻度が高くなり、社会に役立つものとして将来性があると判断できるでしょう。

流動性

仮想通貨の将来性は、通貨が活発に取引に利用されているかという流動性でも判断することができます。

通貨の取引が活発に行われていなければ、取引自体が成立しなかったり、適正価格で取引できなくなる可能性があります。

近年、いわゆる「草コイン」（市場規模が小さく投機性が高い仮想通貨のこと）に注目が集まっていますが、流動性や価格の変動をしっかりと見ておかなければ、価値がゼロになってしまうリスクもあるので注意が必要です。

 次に来る投資は？将来性が期待される仮想通貨

将来性の高い投資対象として期待されている仮想通貨にはさまざまなものがあります。具体的に見ていきましょう。

NFT

NFTとは「Non-Fungible Token」のことを指し、日本語では「非代替性トークン」と略されます。ブロックチェーン技術によって安全性や正当性が確保された代替不可能なデジタルデータのことで、アートやファッション、音楽、ゲーム内のアイテムなど、幅広い用途で利用されています。

アナログの作品や通常のデジタルデータの場合、書き換えや偽造が比較的容易にできるため、海賊版や偽物が多く出回ってしまい、制作者の著作権保護が困難でした。一方NFTでは、制作者や所有者の情報がブロックチェーン状に記録されており、書き換えることが不可能なため、海賊版のような違法コピーや偽造はほぼ不可能です。また二次販売をする際にも制作者の情報は保持されるため、制作者がロイヤリティを受け取れるようになります。

デジタルデータが溢れている昨今、NFTは作品の制作者や販売者の権利を保護し、資産価値を高める役割を担う次世代の仕組みとして注目されているのです。

NFTに関しては、こちらの記事で詳しく解説しているので、併せて参考にしてください。

メタバース

メタバースとは、「超越」「高次元」を意味する「meta」と、「宇宙」「世界」を意味する「universe」を組み合わせた造語で、インターネット上に構築された三次元の仮想空間のことを指します。2021年にアメリカのビックテックFacebookが社名を「Meta」に変更したことでも話題になりました。

メタバースは、主にゲームの分野で広く活用されています。たとえばプログラミング学習でも注目される『Minecraft』、コロナ禍で大ブームを起こした『あつまれどうぶつの森』などは、メタバース技術によって作られたものです。

メタバース内では、ファッションアイテムやアート、音楽といったデジタル作品をNFT化して販売したり、メタバース内で土地や不動産を売買・投資することが可能です。アバター（自分の分身）を自由に着飾ったり、好きな作品に課金するなど、現実世界さながらの経済活動をメタバース空間でも行えるということになります。

コロナ禍を経て、オンラインでコミュニケーションを行うことが広く一般的になりました。今後さらにコンピューターやモバイル、3D技術を初めとするデジタル技術が進化することによって、現実世界と同じような感覚でメタバースを利用する人が増えていくと予想されています。

 WEB3.0

Web3.0（ウェブ・スリー）とは、ブロックチェーン技術を基盤としたトークンの仕組みによって経済圏を作り替えようとする考え方です。

Web1.0でEメールやインターネット、検索エンジンが広く普及し、Web2.0ではSNSによる双方向の情報受発信が広がりました。そしてWeb3.0では、Web2.0で足りない部分を補う形でインターネット技術を発展させ、ブロックチェーン技術によって資産を明確に管理し、価値を共創・保有・交換していこうとする動きが生まれています。

ここでポイントとなるのが、ブロックチェーン技術が中央集権的な管理者の存在しない分散型の仕組みであるという点です。

現在のWebの仕組みは、国家やGAFAMといったビックテックが中央集権的に情報を管理して成り立っています。しかし本来インターネットとは誰もが等しく公平に利用できるサービスであるべきとするのがWeb3.0の考え方であり、特定の人や企業に権限が集中するリスクを排除するために、特定の管理者が存在せず、個人が分散管理を行うという仕組みが採用されているのです。

Web3.0によって、より多様でシームレスなデジタル経済圏が創出されることが期待されています。日本においては2022年に「大臣官房Web3.0政策推進室」が創設され、デジタル庁を初めとする関係省庁と協働で、ブロックチェーンを基盤としたWeb3.0に関連する事業環境課題を検討する体制が強化されています。
参考：Web3.0｜経済産業省

仮想通貨取引所おすすめ5選

ここでは、コエテコがおすすめの仮想通貨取引所を紹介します。

Coincheck

Coincheckは、国内初となる暗号資産交換業者であるコインチェック株式会社が運営する仮想通貨取引所です。

最低500円から取引可能な点やシンプルなデザインのスマホアプリなど、初心者でも参入しやすい取引所の1つ。
また2018年1月にハッキング被害を受けて以来、東証プライム上場企業の子会社となりセキュリティレベルの改善に取り組んだ経緯を持ちます。現在は、2段階認証やコールドウォレットを取り入れたセキュリティ体制を敷いているため、安心して取引できるでしょう。

しかしスプレッドが広めに設定されていることもあり、参入しやすい一方で利益の創出が難しい一面もあります。

GMOコイン

GMOコインは、GMOインターネットグループが運営する仮想通貨取引所です。
GMOインターネットグループの豊富な金融サービス経験を活かした厳重なセキュリティが強み。ハッキングの懸念が常に付きまとう仮想通貨取引所ですが、GMOコインであれば、安心して取引できるでしょう。

またユーザーファーストを謳っているだけあり、下記5種にかかる手数料は全て無料。

• 口座開設手数料
• 即時入金手数料
• 暗号資産送付手数料
• 外国為替FX取引手数料
• 出金手数料

口座開設申込後、最短10分で取引を開始できるスピード感も魅力です。
どの取引所を利用するか迷っている人は、圧倒的な安心と信頼、利便性の高さを誇るGMOコインを利用してみてはいかがでしょうか。

DMM Bitcoin

DMM Bitcoinは、DMMグループの傘下にある株式会社DMM Bitcoinが運営している仮想通貨取引所です。

DMMグループがバックについているだけあり、グループ内で培われた高い技術力を以って資産を厳重にガードしているとのこと。
また土日祝も含めた365日問い合わせフォーム及びLINEからの問い合わせを受け付けているため、スピード感のある取引を行う人も安心して利用できるでしょう。

さらにレバレッジ取引の取扱い暗号資産種類国内No.1を誇るため、総合力の高さで選ぶならDMM Bitcoinにも着目しておきましょう。

SBI VCトレード

SBI VCトレードでは、販売所・取引所での現物取引だけでなく、レバレッジ取引や積立暗号資産も取り扱われています。幅広いサービスが揃っているため、投資の経験問わずどなたでも利用しやすい仮想通貨取引所です。スマホの取引アプリ・Webブラウザを利用して簡単かつ手軽に取引できるので、初心者でも利用しやすいでしょう。

以下が無料なのも、取引しやすい理由の1つです。

• 口座開設手数料
• 口座維持手数料
• ロスカット手数料
• 入金手数料
• 入出庫手数料

東証プライム市場上場のSBIホールディングス株式会社傘下だからこそ実現できている、最高水準のセキュリティ体制も魅力的です。

取扱通貨数が20種類とあまり多いとは言えませんが、SHIB・AVAX・DOGEなどの国内取引所では珍しい通貨を取り扱っています。

 BITPoint

BITPointは、株式会社ビットコインジャパンが運営している仮想通貨取引所です。株式会社ビットコインジャパンは、東証プライム上場のIT大手である、SBIホールディングス株式会社の孫会社にあたります。

新しい銘柄を取り扱うことに長けており、これまでに複数の銘柄がBITPointを通して日本市場へ初上場してきました。具体的には、トロン・エイダ、ジャスミー、ディーブコインなどの銘柄です。他の取引所にはない新たな仮想通貨に興味がある方は、ぜひ注目してみてください。

BITPointは、取引の上級者だけでなく初心者にもおすすめです。どなたでも満足できる取引ツールが充実しているため、初心者でも簡単かつスムーズに取引できます。アプリの「BITPOINT」を使えば、スマートフォンからの取引も可能です。

ビットコインは今買うべき？

最後に、仮想通貨の代表とも言うべきビットコインを買うべきタイミングがいつなのかも見ておきましょう。

お伝えしている通り、仮想通貨は価格変動が激しいのが特徴。ビットコインも例にもれず、さまざまなタイミングで高騰と暴落を繰り返しながら、着実に価値が高まっています。

ビットコインの具体的な「買い時」は、以下の観点から見極めるとよいでしょう。

• 価格が著しく暴落したタイミング（直後の価格上昇による利益を狙える）
• ビットコインに関するポジティブなニュースが発表されたタイミング
• 半減期のタイミング

2024年はビットコインの半減期とされており、価格上昇が期待できることから、購入を検討するにはいいタイミングと言えるかもしれません。購入の際には、価格変動のリスク、規制対象のリスクなどがあることを念頭に、ニュースなどを注視しながら行うようにしましょう。

ビットコイン「終わりの日」が来る？

すでにお伝えしている通り、ビットコインには発行上限が設定されており、2100万枚が発行されれば新規発行されることはなくなります。つまりいつの日か必ず、ビットコインには「終わりの日」が来るということになります。

ではその「終わりの日」はいつになるのかといえば、2140年ごろと予測されています。

ビットコインには、需要と供給のバランスを調整して価格の高騰を抑える目的で4年に1度の半減期が設けられており、新規発行される速度は落ちていきます。このため、実際に上限に達するのは100年以上後であるとも言われており、いつかビットコインに「終わりの日」が来るとしても、私たちが心配する必要はないと言えるでしょう。

仮想通貨取引を行う際の注意点

仮想通貨取引を行う際には、以下2つの注意点を頭に入れておいてください。

• 信頼できる取引所を選ぶ
• 利益には税金がかかる

注意点を把握せずに仮想通貨取引を行うと、後に思わぬ不利益を被る可能性があります。

信頼できる取引所を選ぶ

トラブルに巻き込まれるのを防ぐためには、信頼できる取引所を選ぶことが大切です。取引所の中には悪質な仮想通貨を扱っている取引所もあるため、必ず信頼できる取引所だけと取引しましょう。

近年、仮想通貨の取引で取引代行サービスを謳った詐欺が蔓延しており、問題視されています。金融庁にも、暗号資産(仮想通貨)に関するトラブルにの相談が多数寄せられているようです。

もし仮想通貨のトラブルに巻き込まれてしまった場合もしくは巻き込まれそうな場合は、信頼できる家族や友人、専門機関などにすぐに相談しましょう。

参照：金融庁「暗号資産に関するトラブルにご注意ください！ 」

利益には税金がかかる

仮想通貨の取引で得た利益には、必ず税金がかかります。年間で20万円以上の利益が出た場合、確定申告を行わなければなりません。なおかつ、所得税と住民税の支払いも求められます。

たとえ利益が20万円以下だとしても、安心してはいけません。住民税の申告をする必要があるため、「利益を得たら税金がかかる」と思って注意してください。

参照：国税庁「暗号資産等に関する税務上の取扱いについて」

仮想通貨は将来性ないのかまとめ

仮想通貨は、今後さらに成長することが予測される将来性の高い投資対象であると言えます。価格が暴落するリスクやサイバー攻撃によるリスクはありますが、より将来性の高い仮想通貨を見極めて運用していくことで、資産形成の一つの手段として活用できるでしょう。