WHOOPS!ドローンスクール|北海道をドローン産業の中心に!自治体・法人にも強いスクール

北海道をドローン産業の中心に!  自治体・法人にも強いスクール  WHOOPS!ドローンスクール
北海道を拠点に展開するWHOOPS!ドローンスクールは、地域に根ざしたドローン教育と産業の発展に取り組むドローンスクールです。

「ドローンを仕事に使うならWHOOPS!」と言われるほどの実力校で、2022年には日本トレンドリサーチによる

  • 人気ドローンスクール(北海道)
  • スタッフが信頼できるドローンスクール(北海道)
  • ビジネスに役立つと思うドローンスクール(北海道)

3部門でNo.1に選ばれました。

そんな同校の魅力は、豊富な実践経験を活かし、受講生一人ひとりに対してきめ細やかな指導を提供していること。特に講師の平沼さんは北海道でも屈指の飛行実績を持つ講師として、受講生の技術習得を支えています。

「ドローン産業が一時的なブームで終わることなく、持続可能な形で地域社会を盛り上げていくことが理想。WHOOPS!ドローンスクールは、ドローン業界へ参入したい人の受け皿を目指す」と語るのは、WHOOPS!ドローンスクール代表の栗原さん。

今回の取材では、スクール事業部統括主任・WHOOPS!ドローンスクール事務局の山本さん、
そしてソリューション事業部主任技術者・WHOOPS!ドローンスクール講師の平沼さんも加え、
スクールの具体的な取り組みや、地域特有のドローンの利活用について詳しく伺いました。

(左)スクール事業部統括主任・WHOOPS!ドローンスクール事務局の山本さん(中)WHOOPS!ドローンスクール代表 栗原祥弘さん(右)ソリューション事業部主任技術者・WHOOPS!ドローンスクール講師の平沼さん


(前回記事)

(取材)WHOOPS!ドローンスクール|北海道で3校舎展開!ドローン事業に強い講師陣による指導+充実のアフターサポートが魅力

北海道で「江別」「札幌」「旭川」と3校のドローンスクールを展開するWHOOPS!ドローンスクールは、ドローンを仕事で使いたいと考えている方には特におすすめのドローンスクールです。 この記事ではWHOOPS!ドローンスクール事務局 / インストラクター 雨池泰佑さんに、スクールの特徴やこだわりについて伺いました。

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北海道全土でスクールを開校、国家ライセンス取得が可能

——まずは御校の歩みについて教えてください。

栗原:
私たち株式会社Yellow Buckは、2020年に会社を創業して以来、空撮からスタートする形でドローン事業を営んできました。

北海道という地域柄、映像関係の需要はすでに高まっていましたが、今後はドローンが点検や物流などの分野でも重要な役割を果たすと確信。培ったノウハウを生かし、民間ライセンスが取得できるスクールとしてWHOOPS!ドローンスクールを開校しました。

ご存知の通り、北海道は一次産業が盛んな土地であり、ドローンが活躍できるチャンスが大いにあります。スクールを通じて北海道の産業を支えるパイロットを育成するのはもちろん、ドローンを活用して起業する人が増え、いずれ「ドローンといえば北海道」と言われたい……。WHOOPS!ドローンスクールには、そんな私の愛郷心も込められています。

現在、当スクールは道内各地に拠点を展開しています。具体的には、札幌に2校、旭川、苫小牧、函館、そして滝川(※特定の法人が対象)でスクールを開校し、地元のニーズに応える形で成長を続けています。

自治体や法人研修ニーズにも対応、事業へのドローン活用に強い

——御校では現在、どのようなコースを展開されていますか。

平沼:
現在、当スクールが開講しているのは以下の4コースです。

  • 国家ライセンス二等無人航空機操縦士コース(初学者・経験者)
  • 国家ライセンス一等無人航空機操縦士コース(初学者・経験者)
    • ※旭川校・苫小牧校のみ

いずれも国家資格対応のコースで、登録講習機関のカリキュラムに沿った確かな指導を行っています。

なおかつ受講生とのコミュニケーションや、受講後のサポートにもに力を入れており、ときにはお仕事の相談をさせていただくこともあります。なかには受講後、講師として活躍されている方も。このように当スクールでは、受講生の成長とキャリア支援を大切にしながら、ドローン業界の発展に貢献しています。


——御校には、どのような受講生が多く来られますか。

平沼:
受講者層は非常に幅広く、10代〜60代、ときには70代の方に受講いただくこともあります。とくに、ここ2年ほどで女性の受講生が大幅に増加しました。以前は100人中2〜3人ほどだった女性受講生が、現在では約1割を占めるまでに増えています。

受講生の数自体もこの2年で増加しました。少なくとも2倍以上には増えたでしょうか。ドローンに対する関心と需要がますます高まっていることを実感します。

受講の目的も多様化しています。前回の取材でもお話ししたとおり、当スクールの受講生の約9割は事業でドローンを活用している、または活用したいと考えている方々で、土木建設や環境調査、電気会社、農家、学校の先生など、様々な職業の方々が来られます。それに加えて最近では、国の人材開発支援助成金を活用して企業単位で受講するケースが増えています。

Mhlw  

人材開発支援助成金

人材開発支援助成金(人材育成支援コース、教育訓練休暇等付与コース、人への投資促進コース、 事業展開等リスキリング支援コース)について紹介しています。

この記事をwww.mhlw.go.jp で読む >

災害対応や地域おこし、観光事業などに活かす目的で、自治体の職員や警察関係者が受講されるケースも増えてきました。

法人や団体での受講も可能なため、建設業や建設コンサル、測量の会社から研修に来られることもあります。なかには習得に苦戦される方もおられますが、我々の指導が良いのか(笑)、最終的にはみなさんきちんと上達されます。総合すると、北海道にもドローン活用のうねりが確かに来ていると感じます。

豊富な実践ノウハウで実力あるパイロットへ。座学はe-learning


——指導におけるこだわりを教えてください。

平沼:
当スクールの指導において一番大事にしているのは、現場ならではの経験を受講生に伝えることです。

私は実際にオペレーターとしてドローンを飛ばしており、国家資格を取得しただけではわからない現場の実情を知っています。車の免許でも、免許を取ったからといってすぐに安全に運転できるわけではありませんよね。これと同じで、ライセンスを取得することと、実際に運用することには大きな差があるのです。

たとえば、受講生には以下のような具体例を交えて実践的なノウハウを教えています。

  • 許可の必要性と具体的な手続き
航空法とは別に、特定の場所でドローンを飛ばすためには別途許可が必要です。たとえば森の上空で飛ばす場合、社有林、国有林、私有林それぞれに対して許可を取得しなければなりません。
これらの場所に応じた許可取得の手続きを重点的に教えています。

  • トラブル回避とプライバシーへの配慮
ドローンを飛ばす際には、プライバシーの問題や住民からの通報など、様々なトラブルが発生する可能性があります。私自身の失敗談、たとえば飛行中にアパートの住民に通報された経験などを話し、「事前に周知したつもりでも、伝わっていない場合もある」など注意点をお伝えします。これにより、受講生が現場で同様の問題に直面することを防ぎます。

国家資格はあくまで基礎に過ぎず、現場での経験を重ねることが重要です。そのため、受講生一人ひとりと対話し、今後の目標を聞きながら、現場目線でアドバイスを提供しています。

ソリューション事業部主任技術者・WHOOPS!ドローンスクール講師の平沼さん


——そのほか、受講生にうれしいポイントを教えてください。

平沼:
ほぼマンツーマンに近い形での飛行訓練を実施していることも、当スクールの強みですね。受講生とほぼ同じ数のスタッフを用意し、ローテーションでマンツーマン指導を行うことで、きめ細やかな指導を提供しています。手持ち無沙汰の時間はほとんどなく、ドローンの点検や掃除、シミュレーターを使用したトレーニングなど、常に何らかの練習に取り組んでもらいます。

また、座学の講義はe-learningで実施するため、スケジュールの調整がしやすいのも魅力です。いかんせん広大な北海道ですから、受講生によっては移動に大変時間がかかります。離れた土地の方の負担が少しでも減らせるようにと、開校当初からこのスタイルを続けています。

卒業後のコミュニティ運営も継続しており、修了生向けの情報発信を定期的に行っています。とくに国家資格に関する情報発信には力を入れていますね。国家資格を取得することで広がる可能性やその背景を受講生にしっかりと伝えることで、受講生のキャリア形成をサポートし、ドローン技術のさらなる普及と発展に貢献したいと考えています。

北海道はビジネスチャンスの宝庫。起業志望者の受け皿になりたい


——北海道におけるドローンの利活用や、スクール運営に込めた思いを教えてください。

栗原:
冒頭でも少しお話しした通り、WHOOPS!ドローンスクールには「北海道民による、北海道民のためのドローン産業を育てたい」という私の愛郷心が込められています。

というのも、北海道はドローン関係の実証実験こそ多いものの、携わっているのは東京の会社で、地元のパイロットが充分に関われていないケースも多いんです。大手の企業が影響力を持って主導すること自体を否定するつもりはありませんが、地域のパイロットを育成しなければ、継続的な事業運営は難しいのではないでしょうか。たとえばドローン物流などは、地元に根ざしたパイロットがいるからこそ実現できるビジネスモデルですよね。

ご存知の通り北海道は一次産業、例えば農業、漁業、畜産業などが盛んで、ドローンを活用するチャンスはたくさんあります。しかもドローンは男性でも女性でも、障害のある方でもボーダーレスに運用でき、対価もフラットです。どんな方でも参入でき、地域の人手不足解消にも役立つとなれば、地域一帯で本腰を入れて盛り上げていくべきなんです。

ところが現状、北海道でドローンパイロットを目指す方は東京・大阪ほど多くありません。穏やかで保守的な気質も影響しているのか、起業家となればさらに少ないのが現状です。

だからこそ、現時点で少しでもドローンに興味を持っている方にはぜひ国家ライセンスを取得し、一刻も早くドローン産業へ参入していただきたいのです。そのためには私たちWHOOPS!ドローンスクールも、北海道全土のパイロット志望者を受け入れられるくらい大きなスクールになっていかなければと気を引き締めています。


——単にライセンスの取得を支援するだけでなく、その先のドローン産業を盛り上げたいと考えているのですね。

栗原:
私はドローン産業を、“タピオカ屋”のようなブームで終わらせたくないんです。航空法や国家資格が整っただけでは産業は成長しません。先ほども申し上げたとおり、ドローン産業が持続可能な形で発展するには、確かな技術と知識を持った地場のパイロットを育成することが欠かせないはずです。

しかしながら実際のところ、全国に700校あるドローンスクールのうち3分の1は定められた監査を受けていないという噂もあります。こうしたずさんな運用では、ドローンの国家資格や制度の信頼性が損なわれてしまうのではないでしょうか。

このような危機感から、私たちWHOOPS!ドローンスクールは、社会の信頼に応えられるスクールを目指して厳格な運営を行っています。さらには、受講生一人ひとりがドローン技術を活用して様々な分野で活躍できるようサポートすることをお約束しています。

なお、詳細はまだお話しできませんが、最近では自治体と協力して災害対応を進める準備も進めています。当スクールには利尻島など、遠隔地からも多数の受講生が集います。このネットワークを生かし、迅速な災害対応ができれば地域への貢献は大きいはずです。

日本全国の傾向に漏れず、北海道もまた、過疎化に見舞われています。だからこそ、ドローン物流や災害対応には強い期待が寄せられています。ドローンパイロットの育成を通し、地域社会の課題を少しでも解決できれば嬉しいですね。

仕事にドローンを使うならWHOOPS! お気軽にお問い合わせを

WHOOPS!ドローンスクール 代表 栗原祥弘さん


——最後に、ドローンスクールへの入会を検討中の読者に向けて応援のメッセージをお願いします。

当スクールでは、信頼ある指導を提供することを何よりも重視しています。平沼をはじめ、実績と信頼ある講師が指導に当たりますので、未経験の方でも確実に技術を習得できます。

繰り返し語ったとおり私たちの夢は、「ドローンといえばWHOOPS!ドローンスクールだよね」と言われるほどの信頼を得て、ドローン産業の盛り上がりを支えることです。

北海道から全国へ、さらには世界へと展開し、ドローン産業の未来を切り拓いていくために、今後も努力を続けてまいりますので、ぜひお気軽にお越しください。
講師・平沼さん
講師・平沼さん

僕の指導があれば、必ずドローンパイロットになれます!一緒に頑張りましょう!



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