- JDC
エネコム・ドローンスクールのコース一覧
コース一覧(8件)
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初心者向けドローン講習会
ドローンの業務活用を検討されている法人さま向けの1日講習会です。ドローンに関する知識をお持ちでない方、ドローンを操縦したことがない方、ドローンを活用したビジネスを検討されている方、ドローンの運用を開始してみたものの不安を感じている方などを対象に、基本的な知識と操縦方法を学んでいただけます。午前の学科は、当社オリジナルテキストを使って、ドローンを安全に飛行させるための基本知識が習得できます。午後の操縦体験は、業務利用においても普及率が非常に高いDJI製PhantomやMavicを活用し、少人数の班に分かれてプロポの持ち方、機体の扱い方から基本的な操縦方法が習得できます。
当社が主催する集合型講習会(最少開催人数8名)の他にも、講師派遣型の出張講習会も対応可能です。ご希望などご相談がありましたら、お気軽にお問い合わせ下さい。-
受講期間
1日
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基本操縦訓練コース
エネコム・ドローンスクールは、国土交通省航空局ホームページに無人航空機の管理団体として掲載されている「一般社団法人日本ドローンコンソーシアム[JDC]」認定のドローンスクールです。基本操縦訓練コースは、JDC認定カリキュラムに沿った実践的な操縦訓練コースです。コース修了後、技能検定に合格したパイロットにはJDC技能認定証を交付します。
【学科】e-ラーニングによる学習、座学補講
【実技】実務経験豊富な講師による操縦指導-
取得可能資格
- JDC技能認定証
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受講期間
実習4日間
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目視外飛行訓練コース
ドローンを業務利用するためには、基本操縦訓練後さらに実践に即した操縦技能を習得する必要があります。当社は、現場の業務経験やノウハウ、安全な運用管理を元にお客さまの実業務に即した業務訓練メニューを提供し、より実践的なパイロットの育成をお手伝いします。ご希望やご相談等を随時承ります。(操縦者と監視者の組み合わせによる監視者付き目視外飛行方法を学ぶ)
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取得可能資格
- JDC技能認定証
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インフラ構造物点検を目的とした空撮訓練コース
ドローンを業務利用するためには、基本操縦訓練後さらに実践に即した操縦技能を習得する必要があります。当社は、現場の業務経験やノウハウ、安全な運用管理を元にお客さまの実業務に即した業務訓練メニューを提供し、より実践的なパイロットの育成をお手伝いします。ご希望やご相談等を随時承ります。(ドローンの操縦方法とカメラの操作方法を学ぶ)
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自律飛行訓練コース
ドローンを業務利用するためには、基本操縦訓練後さらに実践に即した操縦技能を習得する必要があります。当社は、現場の業務経験やノウハウ、安全な運用管理を元にお客さまの実業務に即した業務訓練メニューを提供し、より実践的なパイロットの育成をお手伝いします。ご希望やご相談等を随時承ります。(ドローンの特徴である自律自動飛行の設定方法を学ぶ)
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ロープ延線コース
ドローンを業務利用するためには、基本操縦訓練後さらに実践に即した操縦技能を習得する必要があります。当社は、現場の業務経験やノウハウ、安全な運用管理を元にお客さまの実業務に即した業務訓練メニューを提供し、より実践的なパイロットの育成をお手伝いします。ご希望やご相談等を随時承ります。(ドローンによるパイロットロープの延線方法を学ぶ)
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ドローン安全管理者講習会
(開催準備中)
~コンプライアンス重視の時代に合わせて~
ドローンを安全に飛行させるには、様々な知識が必要になります。
知らなかったではすまない時代であるからこそ、ドローン飛行を行う上では、法律や基本的なルールを厳守することは勿論のこと、現場作業にあたって「安全」かつ「確実」に実施し、事故のない運用を行うことが求められます。
以上を踏まえ、当講座では、ドローンの業務運用を検討あるいは既に運用中の法人さまを対象に、業務経験が豊富な講師が丁寧に解説します。
機体や操縦の安全性・運行・安全管理体制・リスクアセスメントに関する事など、ドローンを安全に飛行させるための幅広い知識が習得できます。 -
ドローン飛行申請手順解説セミナー(日程調整中)
~国交省へ飛行許可申請を自分でやってみよう。申請の流れ、ポイントを講師が丁寧に説明~
ドローンの業務活用において、国土交通省航空局への飛行許可・承認申請は避けられません。当講座では、飛行許可・承認申請をはじめて行う方(法人さま)を対象に、改正航空法の解説からはじまり、オンライン申請の手順が習得できます。あわせて、当社のこれまでの経験・知見を元にした注意が必要なポイントも説明します。テキストは当社独自で作成しました。
基本情報
スクール名 | エネコム・ドローンスクール |
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電話番号 |
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※営業目的の連絡は固くお断りいたします
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ホームページ | - |
代表者名 | 渡部 伸夫 |
運営法人 | 株式会社エネルギア・コミュニケーションズ |