テクノロジー試験サービスの比較3選。特徴や料金は？｜コエテコドローンナビ

テクノロジー試験サービスとは？

テクノロジー試験サービスとは、ドローン関連の新しい技術や機器の試験・評価をおこなうサービスのことです。最先端の技術を活かし、ドローンの安全性や性能向上に寄与します。近年、様々な自治体や企業がドローンの活用を検討していますが、実用化を進めるためにはドローンの性能や安全性、リスクなどを適切に評価する必要があります。

テクノロジー試験サービスをおこなうことで、実用化するうえでの課題やリスク等を確認することができるのです。

テクノロジー試験サービスでできること

テクノロジー試験サービスを実施すれば、ドローンの実用化を効率的に進めやすくなります。ドローンの安全性や性能の試験をおこなうことで、ドローンの許可承認や運用に必要な安全性に関する証明書やガイドラインなどを作成できます。さらに、ドローンの性能評価をおこなうことで、技術的な改善点を見つけることができ、実装に向けて取り組むべきことを整理できるでしょう。ドローンの実用化や実装を進めていくためには、何段階にも渡る試験や実装実験をクリアする必要があります。

テクノロジー試験サービスをクリアできれば、施設点検や物資の輸送、測量、水中点検など、企業の目的に合わせた形でドローンを利用することが可能です。

テクノロジー試験サービスの利用方法

テクノロジー試験サービスは、実用化を進めたいドローンが現場のニーズに対応しているかどうかを確認したいときなどに利用できます。

テクノロジー試験サービスでは、飛行性能や障害物検知性能、空力性能、位置推定性能など、さまざまな基準をもとに試験や評価をおこないます。

決められた基準をクリアできていれば、実用化に向けた取り組みを推進できますが、クリアしていない場合は、改善作業をおこなわなければなりません。

テクノロジー試験サービスの選び方

近年、さまざまな企業がドローンのテクノロジー試験サービスを実施しています。自社に適したテクノロジー試験サービスを選ぶためには、どのような方法でドローンを活用していくのか、実装に向けてクリアすべき条件などを整理することが大切です。

まずは、自社でこれから実現したいドローンの技術や機器を明確にすることから始めていきましょう。テクノロジー試験サービスを選定するときには、自社と近い業種であるかどうか、同程度の規模であるかを確認する必要があります。また、実用化に向けてどのような試験をクリアする必要があるのかを調査しておきましょう。

主なテクノロジー試験サービス

ここでは、日本国内で実施された主なテクノロジー試験サービスを3つご紹介します。それぞれサービス内容や特徴が異なるため、気になるテクノロジー試験サービスがあれば、ぜひ公式HPをチェックしてみてください。

ドローン物流実用化調査実証（佐川急便株式会社）

出典：佐川急便

佐川急便株式会社では、山間地域の生活利便性向上と、持続可能な配送スキーム構築を目指し、ドローンで店舗から指定場所までダイレクトに配送を行う実証実験を開始。イームズロボティクス株式会社・一般財団法人日本気象協会・株式会社サンドラッグと共にドローン配送プロジェクトを進めていきました。

人口が減少傾向にある山間地域の物流業界は、将来的な人手不足が懸念されています。現在の輸送手段ではサービスの品質維持が困難になることが想定されており、安全かつ効率的なドローンによる配送スキームを確立することを目的に実証実験を実施しました。

連携協定締結・ドローン点検の実証実験（千葉県君津市／株式会社アイネット／Dアカデミー）

出典：株式会社アイネット

君津市・アイネット・Dアカデミーの3社では、ドローンによる橋梁点検の実証実験に関する覚書を締結。ドローンを活用したインフラの長寿命化に向けたメンテナンスサイクルの構築を目指しています。君津市はドローンを活用した橋梁点検によって、コスト削減や事務効率の向上を目指しており、アイネットとDアカデミーはドローンに関する技術的なアドバイスを実施しているとのことです。

自動運転車からドローンが離着陸する物流実証（KDDI）

出典：KDDI株式会社

KDDI株式会社とアイサンテクノロジー株式会社は、長野県塩尻市の中山間地域で自動運転車からドローンが離着陸する物流実証を実施。自動運転車とドローンがお互いの位置情報を把握し、協調動作できることを本実証で確認しました。労働力不足が顕在化する2030年を目途に、今後は陸上からの輸送が困難な経路はドローンで配送を行う全自動の荷物配送サービスの実装を目指しています。

まとめ

ドローンの実用化を進めていくためには、一定以上の性能や安全性をクリアしていることが条件となっています。テクノロジー試験サービスでは、飛行性能や障害物検知性能、空力性能、位置推定性能など、さまざまな基準をもとにドローンの試験や評価をおこなうことが可能です。

近年、さまざまな自治体や企業がドローンの利活用を進めていくためにテクノロジー試験サービスを実施しています。これからドローンを活用したサービスやビジネスを実施したいと考えている方は、今回ご紹介したテクノロジー試験サービスをチェックしてみてくださいね。