（取材）DSCドローンスクール千葉｜経験豊富な講師による直接指導で実践的な知識・技術が身につく！ドローン物流事業も展開するスクール

DSCドローンスクール千葉についての基本情報（料金、コース、資格）

豊富なコースで資格取得から仕事での活用方法まで学べる！

—本日はありがとうございます。まず、DSCドローンスクール千葉について教えて下さい。

李 忠烈代表：DSCドローンスクール千葉は、一般社団法人日本ドローンコンソーシアム（JDC）という団体の国交省認定ライセンスを取得できるスクールです。千葉県松戸市と川崎、前橋にスクールを展開していて、八王子と茨城県、愛知県にも提携スクールがあります。

コースは体験がメインの「トライコース」と、JDCのドローン技能認定証を取得できる「ライセンスコース」。他にも「輸送コース」と「農薬散布コース」があり、目的に合わせて学んでいただけます。

なお、現在は国家資格の登録機関の申請をしており、認定後は国家ライセンスの一等免許・二等免許の取得コースも展開する予定です。

—豊富なコースがあって目的に合わせて学べるのは魅力的ですね。どのような目的で来られる方が多いですか？

李 忠烈代表：受講に来られるのは初心者がほとんどです。中には趣味で来られる方もいますが、お仕事での利用を目的に受講される方が多いですね。輸送や農薬散布、点検・測量など、目的や業種に合ったコースを選んで受講されます。

例えば「農薬散布コース」は、やはり農家の方が多いです。ご自身で農薬散布を行えるように、座学に加えて屋外で実践に近い形で練習できるようにしていています。具体的には、農業用ドローンのタンクに農薬に見立てた水を入れて散布まで行う形でして、「実践のイメージが湧く」と受講生から好評です。

安全重視の座学と操縦技術がしっかり身につく！マンツーマン・少人数制レッスン

—スクールのこだわりを教えてください。

李 忠烈代表：当校の一番のこだわりは、安全を大事にしていることです。

ドローンは空を飛ぶ機体ですから、気をつけなければ落ちてしまいます。知識・技術のない状態で飛ばせば、それだけ事故の危険性も高まってしまうことを常に意識しなければなりません。

また、実技は練習を積めば上手になりますが、座学は本当にしっかりと勉強しなければ頭に入りませんので、座学にも重点をおいています。

座学で学ぶことはたくさんあり、その中の一つに法律があります。ドローンに必要な航空法などの法律を知っていただくことによって、安全性を担保できると考えています。座学で安全に飛行させるための知識をしっかりと学んでもらい、トラブルが起きても対応できる力を身につけていただきたいですね。

また当校で取得いただけるJDCのライセンスは、座学3時間と実技10時間を受講し、座学のオンラインテストと協会の実技試験に合格しなければ取得できません。

実技試験はスクールで合否を判断するところも多いですが、JDCの場合は協会の検定員が技量を判断します。第三者による判断のため、他校より合格基準が厳しい部分もあります。

しかし、ともすれば危険なドローンだからこそ、難しい試験をパスするくらいの実力を身につけておくことが大切です。第三者の目からも「安全に飛ばせる技量を持っている」と判断してもらえるくらいのレベルに達するよう、しっかりと指導しております。

—試験にはそれなりのレベルが求められるとのことですが、まったくの初心者でも合格まで辿り着けるのでしょうか？

李 忠烈代表：繰り返しになりますが、実技試験は協会の検定員が行うため、技量不足だと試験に落ちてしまうこともあります。ただし、当校ではそうならないよう、万が一「予定通りのスケジュールでの合格は難しい」と感じた場合は、試験日をずらしたり、練習時間を増やしたりして、一人ひとりに合わせて柔軟に対応しています。

なお当校のレッスンは、マンツーマン、もしくは講師1名につき受講生最大2名までの少人数制です。基本的にはマンツーマンを心がけていますので、ドローンの訓練時間も十分確保できますし、一人ひとりに合わせたレッスンも可能です。このような環境なので、手厚いサポートができると考えています。

横倉 浩二さん：李社長が話したように、実技試験は検定員が行うため、合格が難しく感じる方もいるかもしれません。しかし、未経験から始める受講生の方も多いですし、もちろんレッスンは優しく教えますので、ご安心ください。

—そのほか、他校と比較したときの強みはどのような部分でしょうか。

李 忠烈代表：当校の強みは、実務の経験やノウハウも含めてレクチャーできることです。

教え方の上手なドローンスクールでも、実際にドローン事業を行っているところは、そう多くはないでしょう。その点、弊社では測量や点検、農薬散布、空撮など、多方面でドローン事業を展開しています。その実績から、実際の現場で気をつけなければいけない部分や、ノウハウなども手取り足取りお伝えできます。

ドローンスクールは、「通って終わり」ではありません。ライセンスを取得しただけでは、いわゆる「ペーパードライバー」だからです。

車と同じように、取得したライセンスを活かして実践してこそ、スクールに通った意義が出てくるはずです。そのためには、その分野の経験やノウハウを持っているインストラクターが指導することが近道になるのではないかと考えています。

横倉 浩二さん：社長がおっしゃる通り、私自身も、普段からドローンを使った業務に携わっています。その経験を活かし、授業においてはカリキュラムの内容を丁寧にお伝えするだけでなく、自分が業務で経験したことも盛り込むように心がけています。

点検や物流、農薬散布などをドローンで行うには、それぞれに専門的な知識が必要です。現場でドローンをどう使うかは、経験していなければわからない部分も多々あります。「こういう危ないことがあった」「空撮はこのようにすると良い映像が撮れる」など、普段から実務でドローンを飛ばしているからこその知識を幅広くレクチャーできるのが当校の魅力です。

将来を見越した物流事業も展開！ドローンを使った日本初のフードデリバリーサービスを実現

—御社はドローンを使った物流事業にも力を入れていると拝見しました。内容を詳しく伺えますか。

李 忠烈代表：弊社は2022年2月に、大型ドローンを使った商業施設でのフードデリバリーサービスを日本で初めて実現しました。この経験は弊社にとってもたいへん意義のある実績ですし、日本の物流を考える上でも大きなターニングポイントになったのではないかと考えております。

というのは、昨今になって宅配便などの物流需要が激増しているためです。コロナの影響もあり、ネット通販の需要が高まっているのがその一因です。事実、人口は減少傾向なのに対し、宅配便の取り扱い個数は2020年の約50億個から、2040年には100億個に増加するという試算もあります。

実は、現段階でも大手の運送会社の配送はパンクしており、弊社のような軽貨物事業がこぼれたニーズを補っている状況です。今後さらに荷物が増えれば、少子化もあいまって、人手不足が加速します。こうなると、ドローン配送を導入しないことには、荷物の配送が滞ってしまうでしょう。

「運送業のノウハウを身につけ、軽貨物事業でも補えなくなる部分をドローン輸送によってカバーしていきたい」。それが弊社のめざす方向であり、業界に関する勉強を続けているところです。

最近では2022年12月5日に航空法が改正され、第三者上空を目視外で飛ばせる「レベル4飛行」が可能となりました。これによりドローン輸送が現実味を帯びてきましたが、特に都心のような人口集中地域では、安全面への強い危機意識が求められます。

ドローンは期待も大きい分野ですが、利便性ばかりに気を取られ、重大なインシデントが起きてしまうことは許されません。だからこそ、安全面に緊張感を強く持ってスクールを運営しているのです。

実践的なスキルがしっかり身につくスクール。ぜひ気軽に体験を！

—最後に、読者にむけてメッセージをお願いいたします。

李 忠烈代表：日本国内でも、世界的な潮流としても、ドローンの市場は広がっています。2020年には年間約2000億円程度の市場規模でしたが、2027年には3倍〜4倍になると見込まれています。それから先も、上昇傾向は続いていくでしょう。

スマホがなければ生活が不便な時代となったように、今後はドローンの力を借りずに生活ができない社会がきっと訪れます。全ての方の生活を支える社会インフラとなれば、ドローンパイロットが非常に重要な存在となりますので、新たな社会の担い手を目指したい方や、ドローンに関心を持っていただいている方には、ぜひ受講をおすすめしたいです。

横倉 浩二さん：スクールに来る方の多くは、ドローンを飛ばしたことのない未経験者の方がほとんどで、「初めてで不安」という方も多いです。そんな方でも、当校で知識と技術をしっかりと学んでいただければドローンパイロットの第一歩を踏み出せます。

当校では随時、ドローンの操縦体験会や説明会も行っています。お問い合わせも受け付けておりますので、お気軽にご連絡ください。