ドローン検定とは?受験するメリットや試験概要を解説

ドローン検定とは?受験するメリットや試験概要を解説
ドローンの資格認定や検定を実施している民間団体はいくつかあります。なかでもドローン検定協会が運営するドローン検定は国土交通省から認定されており、日本におけるドローンの健全な普及や操縦者のスキル証明を支援しています。

今回はドローン検定を受けるメリットや試験内容、費用、申し込み方などを詳しく紹介しています。ドローンを操縦したことがない人でも受験可能なので、ドローンに興味がある方はぜひ最後までご覧ください。

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ドローン検定とは?

ドローン検定は1級から4級まで難易度別に分かれており、出題範囲や費用、開催頻度などが異なります。ここでは費用や申し込み方法といった概要について解説します。

ドローン検定の概要

ドローン検定は1級から4級まで設定されていますが、1級を取得するためには下位の階級から合格する必要があります。試験概要は以下のようになっています。

開催時期 2ヶ月ごと(奇数月)、1級は1・5・9月のみ
受験料 1級18,800円、2級12,900円、3級6,600円、4級3,200円
出題方法 筆記試験のみ、マークシート方式、1問2点で全50問
合格条件 80点以上
採点結果 有料(1,650円)で採点結果照会可能
ドローン検定の各階級で最も認定数が多いのは3級で、3・4級であれば誰でも受験することができます。しかし2級を受ける場合は3級の合格歴、1級を受ける場合は2級の合格歴が必要です。ドローン検定1級を取得したい場合は最低でも3回受験する必要があります。

ドローン検定1級の出題範囲は30項目で、4級出題範囲の倍程度です。専門性が高い試験だからこそ合格者への信頼も厚くなります。

ドローン検定協会の概要

会社概要 ドローン検定協会 株式会社
略称 D検、AQTD
本店所在地 〒841-0037 佐賀県鳥栖市本町2丁目1413番地2 
電話番号 0942-85-9737
URL https://drone-kentei.com/

ドローン検定の申し込み方法

ドローン検定の公式サイトから申し込みができます。試験日程によって申し込み期限や受験料の支払い期限が決まっているため、事前に日程を確認しておくことが大切です。

各会場の定員を超えた場合は受付終了になることもあります。受験を決めたら早めに公式サイトを確認して、希望の会場で試験を受けられるように準備しておきましょう。

ドローン検定の認定者数と合格数

日時 申込者数 合格者数
第33回(令和3年1月) 1,680人 1,265人
第34回(令和3年3月) 1,434人 1,177人
第35回(令和3年5月) 1,828人 1,412人
第36回(令和3年7月) 1,754人 1,354人
第37回(令和3年9月) 1,404人 1,129人
第38回(令和3年11月) 1,473人 1,121人
第39回(令和4年1月) 1,634人 1,309人
第40回(令和4年3月) 1,304人
1,061人
第41回(令和4年5月) 1,349人 1,049人
第42回(令和4年7月) 1,348人 965人
第43回(令和4年9月) 1,114人 754人
第44回(令和4年11月) 734人 585人
第45回(令和5年1月) 859人 651人

令和3年1月以降は、1回の検定ごとにおおよそ1,500人の受験者がいることが上記の表からわかります。申込者数のうち、合格者数は7~8割程度となっているため、しっかりと準備をすれば合格しやすいドローン資格だといえるでしょう。

級数 認定数
1級 4,279人
2級 8,049人
3級 35,085人
4級 1,717人
(令和4年12月1日時点)

級ごとの延べ認定者数は、3級の35,085人が最も多い人数となっています。ビジネスなどでドローンを活用したい場合は、ドローン運航のために必要となる知識を網羅できる1~2級の取得を目指したいですね。

ドローン検定協会による認定者数は、ドローン資格として業界1位として認定されていることが特徴です。

ドローン検定の日程

2023年の無人航空従事者試験の実施日は、以下の通りです。


日時
第39回 2023年1月22日(日)15:00~
第40回 2023年3月21日(火)15:00~
第41回 2023年5月21日(日)15:00~
第42回 2023年7月23日(日)15:00~
第43回 2023年9月24日(日)15:00~
第44回 2023年11月23日(木)15:00~

ドローン検定の会場

ドローン検定は全国各地の会場で実施されているため、地方に住んでいる人でも受験しやすい資格として知られています。なお、ドローン検定は、毎回同じエリアで開催されるとは限りません。受験地は受験票に掲載されているため、あらかじめ確認しておきたいですね。

ドローン検定の内容はどんなもの?

ドローン検定(無線航空従事者試験)はドローン検定協会が認定している試験で、国土交通省から認定を受けている民間検定の一つです。試験を通してドローンを扱うための知識レベルを評価することができ、すべての操縦者が正しい知識を身に着けることや周囲の理解を広めることを目的として平成27年から実施されています。

試験の出題範囲はドローン操縦にまつわる専門用語や制度、物理学や気象といった幅広い分野が対象で、受験する階級によって難易度が異なります。

【 ドローン検定 】 公式サイト | 無人航空従事者試験 | ドローンの免許取得(登録講習機関)認定者数ナンバーワン

ドローン検定 協会 が実施する【ドローン検定】(無人航空従事者試験)の公式サイトです。ドローン検定は、登録講習機関として民間技能認定から国家資格としての免許取得までをドローン教習所と共にサポートする認定者数業界ナンバーワンの資格試験です。国内最初の登録講習機関として操縦者自身が正しい知識と技能を有した免許習得を目指します。

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ドローンの飛行許可取得を目的に受験する人が多い

ドローンの飛行許可取得を目的に受験する人が多いようです。試験内容は全て筆記試験で1級から4級まで階級があるため、自分の知識の指標として利用する人もいます。また適正な知識があれば合格することができるので、ドローンを操縦したことがない人や「これからドローンを学びたい」という初心者でも受験可能です。

ドローン検定が始まった背景

近年ではドローンの普及率が増加しており、測量や物流、農業や報道といったさまざまな分野で活用されるようになってきました。ドローン飛行には航空法道路交通法などの規制があるため、ドローン検定を通して正しい知識とスキルをもったドローンパイロットを増やしていくことを重視しています。
E-gov  

航空法 | e-Gov法令検索

電子政府の総合窓口(e-Gov)。法令(憲法・法律・政令・勅令・府省令・規則)の内容を検索して提供します。

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またドローンにまつわる事故やトラブルが発生しているという現状もあります。地域の理解を得ながら健全にドローンを使用するためにドローン検定の認知が広まっている背景も考えられるでしょう。
E-gov  

道路交通法 | e-Gov法令検索

電子政府の総合窓口(e-Gov)。法令(憲法・法律・政令・勅令・府省令・規則)の内容を検索して提供します。

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ドローン検定を受けるメリット

ドローン検定に合格すると、さまざまなメリットがあります。

国土交通省への許可承認申請がスムーズになる

ドローン検定などの民間検定に合格することで許可申請を一部免除することができます

航空法により定められた範囲でドローンを飛行させる際は国土交通省による飛行許可が必要ですが、ドローン検定の合格証明書を添付することで承認が通りやすくなります。ただし知識だけでなく技術のレベルを証明する必要もあるため、ドローン検定と併せて技能講習も受講しておく必要があります。
Mlit  

航空安全:無人航空機(ドローン・ラジコン機等)の飛行ルール - 国土交通省

国土交通省のウェブサイトです。政策、報道発表資料、統計情報、各種申請手続きに関する情報などを掲載しています。

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基礎技能講習の座学が免除される

ドローン検定に合格することでドローン検定協会が提携している基礎技能講習の座学を免除することができます

基礎技能講習では知識を深めるため5時間の座学を受講しますが、ドローン検定1~4級の合格者は4時間分の座学が免除されます。基礎技能講習を行っている団体のなかには参加要項としてドローン検定4級以上の資格を条件にしているスクールもあるようです。

スキルをアピールすることができる

ドローン検定を持っていることで一定のスキルを証明することができます。合格者はドローン検定のロゴを名刺や自社サイトで使用できるため、ビジネスにおいては契約先に与える第一印象が良くなるメリットも考えられるでしょう。

ドローンを使ってビジネスの幅を広げたい人や依頼を受けたい人は検定の合格歴をアピールするのが有効です。

飛行ログサービスを利用して飛行時間を記録できる

ドローン検定に合格すればオンライン飛行ログサービスで飛行時間を記録することができます。

ドローンの飛行許可申請には10時間以上の飛行履歴を証明する必要があるため、とても便利なサービスでしょう。ドローン飛行中のエラーやバッテリー消費量といった機体の状態を確認することもでき、メンテナンスの際にも役立ちます。飛行ログはPDF出力することも可能です。

コミュニティサイトで情報収集できる

ドローン検定が運営しているコミュニティサイトではメンバー同士でドローンについての情報共有を行うことができます。近年注目度の高いドローンは飛行ルールや制度が見直されることもあるため、最新情報を随時確認する必要があります。

他にも各所で発生したトラブルや保険、資格などさまざまな情報を知るきっかけになるでしょう。

合格者限定グッズを購入できる

ドローン検定の合格者だけが購入できるオリジナルグッズを買うことができます。現在ではドローン飛行に必要な情報が記載されたログ帳やワークブルゾン、協会スタッフと同じポロシャツが販売されています。

ドローン検定の1、2級合格者は合格証とピンバッジをもらうことができますが、3級以下では合格証のみとなるため、従事者であることをアピールしたい人はオリジナルグッズを買うのも良いでしょう。

ドローン検定を受けるデメリット

ここでは、ドローン検定を受けるデメリットを解説します。

受験料が必要

ドローン検定を受験するためには、受験料が必要となります。
級ごとの受験料は、以下の通りです。
1級 18,800円
2級 12,900円
3級 6,600円
4級 3,200円

級が上がるほど、受験料は高額になる傾向があります。誰でも受験できるのはドローン検定の3~4級であるため、3~4級に合格してから1~2級の受験を検討すると良いでしょう。

スクールの受講料が高額

ドローンスクールの受講料は、20~30万円が相場となっています。受講料には、機材のレンタル代やテキスト代などが含まれていることが一般的です。遠方のドローンスクールに通う場合は、交通費や宿泊費などが必要となり、さらに出費がかさむこともあるでしょう。

取得するドローン資格によって受講料は異なるため、目的を明確にしてからドローン資格の取得を目指すことがおすすめです。

ドローン検定を受けたほうがいい人の特徴

ここでは、ドローン検定を受けたほうがいい人の特徴を解説します。

ドローンの知識を身につけたい人

ドローン検定を受験することで、ドローンに関する幅広い基礎知識を身に付けられることがメリットです。知識問題で問われる範囲には、ドローンの基礎知識のほかにもドローンに関する法律や飛行禁止区域などが含まれています。

そのため、操縦スキルは自身で身に付けたい場合でも、安心してドローンを操縦するために、ドローン検定を受験しておくと良いでしょう。4級から1級に上がるにつれ出題範囲は広くなり、より専門的な知識を得られることが特徴です。

ドローン検定を受けなくてもいい人の特徴

ここでは、ドローン検定を受けなくてもいい人の特徴を解説します。

操縦技術を身に付けたい人

ドローン検定3級は、筆記試験のみとなっています。そのため、操縦技術を身に付けたい人にドローン検定3級は向いていません。ドローン検定協会が実施している「実技講習」もあるため、操縦スキルを磨きたい場合は受講を検討すると良いでしょう。

また、高い操縦技術を身に付けたい場合は、ほかの民間資格を受験することも1つの方法です。

ドローンを使った仕事をしたい人

ドローンを使った仕事をしたい場合は、DPAの「ドローン操縦士回転翼3級」やJUIDAの「無人航空機操縦技能証明証」、国家資格の1等無人航空機操縦士などを取得する人が多い傾向があります。

特に、レベル4飛行(人口集中エリアでの目視外飛行)が可能となる1等無人航空機操縦士を取得しておけば、物流分野や空撮など、幅広いビジネスでドローンを活用しやすくなることがメリットです。

ドローン検定の技能試験(基礎技能講習)の受験もおすすめ

ドローンを使った仕事や趣味を継続したい場合、ドローン検定と併せて基礎技能講習も受講するのがおすすめです。

国土交通省へ飛行許可申請を行うためにはドローン検定の合格証明とドローンの飛行履歴が必要です。初心者が飛行可能な地域で個人的にドローンを飛ばすことは難しいため、多くの人が基礎技能講習を受講して飛行ログを取得します

基礎技能講習は2日間かけて行われることが多く、シミュレーターや実機を使った飛行訓練で許可申請条件である10時間分の飛行履歴を公式ログとして記録します。初心者で実機を飛ばすのが怖いという人はシミュレーターで少しずつ慣れていく練習方法がおすすめです。

ドローン学習はスクールに通うことがおすすめ

最近ではさまざまなドローンスクールが開講されており、目的に合ったコースを選べば効率よく必要な技術を学ぶことができます。

たとえばドローン検定と提携しているGDS大阪校では、人気のあるドローン検定3級講座と基礎技能講習がセットになったコースを実施しています。2日程で飛行許可申請に必要な条件をクリアすることができるため、プライベートや仕事で忙しい人でも日程調整しやすいでしょう。

飛行許可申請の要件を満たすことを目的としたコースや筆記試験に特化したコース、さらにスキルを磨きたい人のための難易度が高いコースなど、スクールによってさまざまなカリキュラムが揃っています。遠方のスクールを受講する場合は宿泊費用を考慮することも大切なポイントです。

ドローン検定以外のドローンに関する資格

ドローン検定以外にも、ドローンにはさまざまな資格があります。ここでは、代表的なDPAとJUIDAのドローン資格を紹介します。

DPA(一般社団法人日本ドローン操縦士協会)ドローン操縦士検定

DPA(一般社団法人日本ドローン操縦士協会)が運営しているのは、ドローン操縦士検定です。ドローン操縦士検定は1~3級まであり、取得することでドローン運航に必要な知識を有している証明となります。ドローン操縦士検定は自宅で授業を受けることができ、自宅受験できることがメリット。

ドローン操縦士検定は、1級が15,290円(税込)、2級が9,350円(税込)、3級が5,280円(税込)で受験できます。なお、合格すると合格証書が発行されます。検定内容はドローン操縦士検定の一問一答問題集に準拠した内容となっているため、受験を検討している場合は問題集を準備しておきたいですね。

ドローン操縦士検定の一般社団法人日本ドローン操縦士協会 公式ホームページ

ドローン操縦士検定3級・2級・1級を取得するには?わかりやすい授業動画で、自宅にいながらドローン操縦に関する知識が深く学べる!一般社団法人日本ドローン操縦士協会が主催。

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JUIDA(日本UAS産業振興協議会)無人航空機操縦技能証明証、無人航空機安全運航管理者証明証

JUIDA(日本UAS産業振興協議会)が運営するドローン資格は、無人航空機操縦技能証明証と無人航空機安全運航管理者証明証の2種類です。全国のJUIDA認定スクールで受験できることから、多くのパイロットが受験していることが特徴です。2022年10月時点で、JUIDAのドローン資格の保有者は累計44,316人となっています。

無人航空機操縦技能は受験資格が16歳以上となっており、無人航空機安全運航管理者は18歳以上です。JUIDAのドローン資格を取得することで、飛行許可を受ける際の申請書類の一部を省略可能になることがメリット。なお、証明証は交付日から2年後に失効されるため、期日内に忘れず更新するようにしましょう。

JUIDA  

JUIDA

JUIDA(一般社団法人日本UAS産業振興協議会)の公式ホームページです。

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ドローン検定の内容や受験するメリットまとめ

ドローン関連の検定の一つであるドローン検定を受けることで、基礎的な知識を習得することができます。ドローン検定に合格することで国土交通省への許可申請の簡素化や飛行ログシステムの利用、コミュニティでの情報収集といったさまざまなメリットがあります。

ドローンを操縦するためには一定のスキルや飛行許可が必要になるため、ドローンパイロットの始めの一歩としてドローン検定を受ける人も多いでしょう。仕事での利用も考えている方はドローン国家資格の取得もおすすめです。 

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よくある質問

  • Q ドローンを操縦するには、資格が必要ですか?

    A 2023年現在では、ドローンを飛行させるために取得が義務付けられている免許・資格はありません。ただし、レベル4飛行(有人地帯の上空を補助者なしで目視外飛行)の際は国家資格が必要となります。

    ドローンの大きさ、飛行禁止空域などの飛行場所によっては、飛行の際に許可承認が必要となります。資格取得に向けて勉強することにより、ドローンの飛行ルール、安全運航に必要な知識が体系的に身につき、安心して利用できるようになるでしょう。詳しくはこちらの記事をご確認ください。
  • Q ドローンスクールに通うメリットは?

    A ドローンスクールに通うと、ドローンの高い操縦技能や、安全運航に必要な実技の知識が身につきます。

    ドローンスクールのなかには、操縦技術を証明するための資格が取得できるものもあり、取得によって就職、転職やビジネスなどに活かせます。また、検定に向けて勉強することにより法律、気象学、力学、物理学、専門知識など、運航に必要な知識を習得できます。さらに飛行練習が10時間以上のスクールの場合、地方航空局長や空港事務所長に飛行許可を申請する際に手続きが簡略化され、飛行許可申請の一部が免除となるなどのメリットがあります。
  • Q ドローンを飛ばすには、どのような許可が必要ですか?

    A ドローンの飛行許可は、100g以上の場合は航空法が適用されます。
    具体的には、空港周辺、人口集中地区、地上150m以上の空域で飛ばすには、特別な許可が必要となります。また、仮に許可のある場合でも、緊急用務空域での飛行は規制されています。

    さらに、(A)夜間飛行、(B)目視外飛行(操縦者がドローンを目視できない状況での飛行)、(C)30m未満の飛行、(D)イベント上空飛行、(E)危険物輸送、(F)物体投下を行うには、地方航空局長の承認を受ける必要があります。
  • Q ドローンの資格にはどのようなものがありますか?

    A 民間によるドローンの認定資格では、ドローンや飛行に必要な法律、気象などに関する基礎知識、操縦技術、安全運航に必要な知識などを試験によって認定しています。

    ドローンの資格には、実技/座学に関するものがあり、実技では、中国のドローンメーカーによる認定資格DJI、日本全国にありもっとも古くから存在するJUIDA、JUIDAに次いで認定スクールの多いDPAの3つが主要資格です。座学では、ドローン検定がもっとも有名です。それぞれの資格を取得するためには特定のカリキュラムを修了するか、テキストを読み込んで知識を身につけ、認定試験に合格する必要があります。
  • Q 100g未満のドローンなら、どこでも飛ばしてOKなのですか?

    A 100g未満を含むドローンは、航空法により飛行禁止区域が定められています。100g未満のドローン飛行には、民法や道路交通法、公園条例、重要文化財保護法などの適用を受けるため、それらの法律に沿って飛行させる必要があり、どこでも飛ばすことはできません。

    ドローン飛行の際には、飛行してもよいエリアかどうか事前に確認しておく必要があります。もし、飛行禁止区域かわからない場合は、警察署へ事前に通報書を届け出ることでドローン飛行の可否が確認できますので、ぜひお試しください。
  • Q 子どもが通えるドローンスクールはありますか?

    A 近年では、子ども向けのドローンスクールも増えています。

    子ども向けのスクールでは、安全のために常にメガネを着用したり、ドローンの中でも小型で、ビギナーでも操縦しやすいトイドローンを利用したり、1回あたり1人のみが飛ばす(同時に何台も飛ばないようコントロールする)など、安全性への配慮が徹底されているため、安心して学ぶことができます。

    また、子ども向けのドローンスクールの中には、プログラミング授業と組み合わせて学べる「ドローンプログラミング教室」などのスクールもあります。