プログラミング教育がわかる、プログラミング・ロボット教室がみつかる

『チェンジ・メーカー』を作ろう!日本の教育現場をもっと贅沢に―経済産業省商務・サービスグループ教育産業室長 浅野 大介さん

驚くべきスピードで変化し続ける現代社会において、いま、日本の教育は改めてその在り方を問われています。産業空洞化、少子高齢化などの問題を抱えるこの国にとって、「教育再生」は避けて通れない課題です。子供たちの未来を考える浅野さんに、将来の日本を背負って立つ子どもたちをどう育てていくべきなのか?今後の教育の在り方とは?経済産業省 商務サービスグループ 教育産業室長 浅野大介さんにお話しを伺いました。

(インタビュアー:GMOメディア株式会社 代表取締役社長 森 輝幸)

社会をデザインするのが経済産業省のミッション


――これからの未来に向かって、「教育再生」は社会全体で取り組んでいく必要があります。経済産業省視点での「教育再生」についてのお考えをお聞かせください。

経済産業省というのは、日本人が生き残っていける環境を作る役所です。日本社会が世界において意味のある存在として生き続けていくためには、当然ながら世界に対して付加価値を出していかないといけない。「あってもなくてもいい存在」にしてはいけない。そのためには日本社会が世界に価値を生むことのできる人たちの集団でないといけない。それが経済や産業の発展、多くの国民の人生の充実につながります。その礎を作っていくのが我々のミッションです。

第4次産業革命、人生100年時代、そもそも人口減少やどんどん進むグローバル化など、我々の環境は常に変化し、そのスピードは増す一方です。これまでの常識がまったく通用しない世界が日々進行しています。我々の生き方や未来の仕事、必要とされる能力もどんどん変わってくる。
そのなかで、「未来の大人」である今の子どもたちは、「今の大人」の我々世代が身につけてきた能力とは違うものを身につけないといけない。この能力を身につける環境に手を出すのが経済産業省の仕事です。そのために必要な「教育の社会システム」をデザインするのがうちのミッションだと僕は思っています。

「教育は文科省だけが所管している分野」とは思っていないんです。文科省もやるし、経産省もやる。学校教育という観点では文科省が一生懸命頑張るけど、学校の先の「出口」である経済・産業の中で活躍できる人をどう作るかという観点から教育サービスのイノベーションを仕掛けていくのが経産省ですし、そもそも経産省は学習塾などの民間学習支援業を所管しています。だから、経産省なりの教育観というのが当然出てくるわけです。時に文科省との間で意見が違うこともあるかもしれませんが、それを擦り合わせながら政策を作っていくことが、未来の政策を作るうえで極めて重要だと思います。

教育は特に大事な国家的テーマですから、ひとつの組織の中だけで考えるのはやはり良くない。各省庁なりの教育へのスタンスがあってしかるべきで、農林水産省だって国土交通省だって厚生労働省だって外務省だって、みんなそれぞれのスタンスを持っていていいと思うんです。

たとえば、国際舞台でいかに日本人が貧弱か、非常に存在感がない存在としての日本人というのを外務省は痛感しているはずです。海外の会議に行ってもダサいプレゼンをしてロクな発言もできず、世界に影響を与えられず、ただ名刺交換して帰ってくるだけの日本人の姿を外務省はいやというほど目にしているでしょうし、それをどうにかしたいと恐らく彼らは思っているでしょう。

僕らは僕らで、新しい価値とイノベーションを生めず、世界で存在感がなくなっていく日本の産業の姿を見ているし、どうにかしなきゃと思うわけです。一方で、学校現場のリアリティ、生徒や先生や保護者の皆さんの抱える課題をずっと見ていろいろ悩んでいる文科省。みんなそれぞれ視点が違います。それぞれの視点を組み合わせて考えないと、本当の教育政策って考えられないはずなんですよ。

ただ、塾や通信教育などはもともと経産省の所管業界なんですが、経産省としてはこれまでこういう教育産業のみなさんと一緒に教育イノベーションおこそうよという話はやってこなかったんです。
ですが、ひとりの学習者にとっては学校や塾、プライベートの他の教育も全部合わせて学びが成り立つわけです。なので、教育産業の皆さんも、学校の現場も、産業界も地域社会も、垣根を超えて「未来の教室」つまり「未来の学び方」のデザインをやっていこうと働きかけるために、去年7月に教育産業室を立ち上げたんです。

しかし基本的にいまの教育産業って、受験対策か習い事かしかありません。本当に人間の能力開発産業といえるような教育産業はまだ日本で生まれていないので、それをちゃんと生み出そうとしています。
僕たちが掲げたい「学習者中心主義」で考えるならば、学びというのは学校に閉じないんですよね。塾で学ぶのも家庭学習もそうだし、地域の中で生きるのもそうだし、いろんな学び方があるんだと思うんです。最終的に学校を卒業することが目的じゃない。いろんなことを学んで、主体的に学び続けて、価値を生める人がたくさん育ってくれればいいわけです。

究極のところ、学校に一日も行かなくたって構わないんですよ。ですが、いまはそこがゴールとして設定されているので、経産省や文科省、そして他の役所も協力しあいながら、今はまだ受験産業や習い事産業である教育産業に、「真の能力開発産業」になっていただくための応援をし、それが学校教育や地域社会や産業界全体と結びついて、本当に日本の能力開発の現場が変わっていく、というのが僕らの目指すところです。

キャッチフレーズは『チェンジ・メーカーを作ろう』


――今の子どもたちを変えていくということは、これからの日本においてとても大切なことだと思います。そのために経産省として取り組まれていることは何でしょうか?

僕らはいま、『チェンジ・メーカーを作ろう』というキャッチフレーズを掲げています。チェンジ・メーカーとは、まず目の前にある事象の中から課題を発見し、その茫漠たる課題を「解ける問い」に設定し直し、それを喜んで解いていく人。そのための創造力をちゃんと身につけてもらいたい。それさえ身についてれば一生生きていける、一生付加価値を生める人であり続けるはずなんです。

入り口はやはり課題発見力なんですよ。そして無から有を生む創造力。ここにフォーカスを当てることから始めて、でも基礎学力がないと深まらない。だからそのために必要な基礎学力をいかに短い時間で身につけるか。自分が好きなことを見つけて、そこにのめりこむ。でも、「解きたくなる現実の課題」とかから入らないと、いったい何のために教科書を勉強するのかさっぱり分からない、という話になるんです。だから僕らは入り口を変えようとしています。

また、プログラミング教育はコーディングする技術を身につける教育だと勘違いされる方がたくさんいますが、全然違うと思っています。学習指導要領でも「プログラミング的思考」という言葉を使っていて、あれが目指すところは僕らが目指すところとまったく同じなんですよね。自分が好きだな、関心を持っているな、ということに対して、なんとかそれを実現してやろう、と思って試行錯誤をするじゃないですか。その過程でうまくいったりいかなかったり、というところを粘り強く、うまくいくように頑張る。そこを磨いてくということに他ならないと思っています。

日本の産業界を見ると、自分でアジェンダ(課題・論点)が設定できない人が多いというのが現状だと僕は思っていて、この病気は役所にも日本社会全体にも蔓延してます。制度や環境のせいにせず、自分たちのことは自分たちの力で解決する。それを嬉々として楽しんでやるという心が欠けているから、当然ながらイノベーションなど生めない、というのが今の日本社会だと思っています。だから、僕らが目指しているのは、自ら課題を発見して設定し、それを嬉々として解ける人たちを作ろうということです。

僕は役人になってからの方が学生時代の100倍くらい勉強してる気がします。もう日々勉強。僕らは2~3年のサイクルで部署がころころ変わるので、そのたびに全く新しい政策テーマをやるわけです。「来週異動しろ」って言われたら異動して、また新しいテーマやるので、その度にゼロから勉強なんですよね。

僕は文系なんですが、資源エネルギー庁で7年間勤務しました。石油とかガスとか電気とか扱うには、最低でも高校レベルの化学や物理はわかってないと話にならない。だからその時は高校の教科書を買って勉強したんです。「生きた勉強」なんで、学生時代はあれだけつまらなかった化学の勉強でも、必要にかられて自分で問題意識を持ってやるからものすごく面白い。やり方ひとつで全部変わるんです。「大人の学び」ってそういう面白いものじゃないですか。でも、子どもだけが、なぜか学校で出口もわからないまま教科書を1ページ目からやる苦行を強いられるんです。だから、リアルな社会課題とかから入って、その謎を解くために必要な勉強をするというのがいいですね。

「いい大学に入るのがゴール」という価値観を壊したい


――これまでの教育産業におけるひとつのゴールは、いい大学に入ることでした。

あの価値観はぶち壊してやりたいですね。もうすでに壊れ始めてはいますが、根強いんです。しかし世界中どこを見ても、受験はとても重要な話。中国や韓国はもちろん、アメリカなんか学歴社会の最たるものですから。だから受験というのは避けては通れない。もちろん受験勉強から得られるものはたくさんあります。期日までに一番合理的な手段でゴールに達するというスキル、あの瞬間に鍛えられる根性とマネジメント力って、あれは一生ものの力なんですよ。
でも、それはそれでいいんですが、それだけだとこれからの時代はもう無理なんですよね。ちょっと違う能力が必要になってくる。「指示待ち人間」では生きていけない社会になると思うんですが、今のままでは「指示待ち人間」しか生めない教育がずっと続いてしまう。

まず大前提として、教師の言うことや教科書が言うこと、新聞に書いてあることは疑う。新聞はこう言うけど本当はどうなんだろうか、と考えられる力を身につくことが始まりだと思うんです。クリエイティブな仕事に必要な力ってそこじゃないですか。付加価値を生める人たちをどうやって大量に育てていくのか、というのが今の教育では圧倒的に欠けてますよね。

なぜ最近になって政権の中で「生産性革命」や「人づくり革命」という言葉が出てきたかといえば、やはり一番の本質的な課題がそこだからだと思います。
安倍政権では、まずマクロ経済対策としてやらないといけないことは徹底的にやってきた。金融緩和もそう。法人税減税もそう。TPPもそう。ただ、それは国の競争力の根っこではない。本当に改革が必要な根っこは、「生産性革命」です。それはつまり、付加価値を生める企業や人になれるかという話です。付加価値を生めなければ生産性を上げられない。付加価値を生むためには「人づくり革命」でしょう、となるわけです。

――中国、シンガポール、アメリカ、と海外への留学経験も豊富な浅野さんにとって、諸外国と比較した際に日本はどう見えていますか?

中国にせよ、シンガポールにせよ、アメリカにせよ、ものすごい勢いで教育を変えようとしています。その勢いに対して、日本が相当遅れているのは間違いない。

『Most Likely To Succeed』というとても面白いアメリカ教育のドキュメンタリー映画があるんですが、そこで描かれているアメリカの課題は、実はいま僕らが日本で直面している課題とほとんど変わらない。アメリカでも日本でも悩みは一緒で、優等生で教科書を理解して暗記して吐き出して大学入試でいい点を取っていい大学に行って、というパスに乗っかることを重視した教育がやはり基本路線なんですよね。でも「これからの世の中、それでいいのか?」というのを問いかけて、STEAM教育なんかを中心においたカリフォルニアの高校を舞台にして、これからの時代に必要な教育を問うドキュメンタリーになっています。

世界経済で存在感のある国々は、みんな教育を変えようとしています。経産省のキャッチフレーズとして「チェンジ・メーカーを作ろう」というのを掲げていますが、世界を見回せば、みんな明らかにその方向に舵を切っています。つまり、課題を発見できる、解決できる、そして無から有を創造できる。そこに焦点を当てようという方向性が世界的潮流だと思っています。だからこそプロジェクトベースのSTEM教育やSTEAM教育、あとはEdTechを使った圧倒的に効率化された教科学習に舵を切り、そこに向けた投資も結構なものになっています。

しかし日本には根本的な課題があります。これは社会の特性かもしれないんですが、日本人の集団ってみんな発言しませんよね。すぐ空気を読んじゃうじゃないですか。空気を読むのは万国共通なんですが、読みすぎなくらい読んで黙るのが日本人。日本人を集めて会議をするとき、開催する側としては沈黙リスクを心配する。そして実際に沈黙しますよね。でもたとえば海外の大学ではその心配はいらない。授業で先生が10分喋ったら、残りの50分は質問や意見がバンバン出る。なかには見当違いな発言も、長々とした場違いな演説もたくさんありますが、基本的に教師が「止めろ」というまで喋ります。そういう社会と日本は決定的に違うので、そこからどうにかしないといけない。

間違ったことを言って恥をかきたくないから黙る、という空気がやはり日本人は強いですし、であるがゆえにまったく面白い議論ができない。あとは、組織や集団の中での自分に与えられた役割認識が異常に強くて、自分で勝手に縛られて、ポジショントークしかしない。そのあたりが他の国に比べて、ハンディキャップだなと思います。

レゴ少年が見ていた夢が現実に


僕自身、レゴブロックが大好きなレゴ少年だったんです。親に聞いたら、3~4歳くらいからずっと、もう、日がな一日、レゴを組み立てていたらしいんですよね。祖母が、今日は消防署セットだよ、次の日は病院セットだよと、せっせといろんなレゴのパッケージを買ってきてくれて、良かれと思って僕のために一生懸命組み立ててくれるんですが、僕は組み立てられたものには全然興味がなくて、すぐ壊しちゃったらしい。そして、僕は僕なりの宇宙ステーションをひたすら作るらしいんですよ。親はずっとそれを放っておいて、そしてたまに褒めてくれたんです。まず第一に放っておいてくれたこと、そしてずっとやらせてくれたこと。これがすごく良かったですね。
その当時、ずっと自分の中で「レゴで作ったこの自動車が動かないかなあ」「レゴで作った宇宙ステーションからこのロケットが飛ばないかなあ」と妄想してたんですよね。
それでこの前、MITメディアラボに行った時にびっくりしたんですが、今は子どもがレゴで作った自動車を、自分でタブレットでプログラミングをして動かせるソフトウェアがあるわけです。僕が幼稚園児の時に夢見てた世界があるわけですよ。ついにこの世界に来たのか!と感動しました。

そんな子どもの使えるプログラミングソフトなどなかった時代でも、僕の中ではレゴでいろんなものを作って妄想してるだけでイマジネーションはそれなりに育った感じがするんですよね。でもあれをさらに膨らませて、子どもが妄想を形にすることができる武器としてプログラミングがある。これって子供のクリエイティビティにすごい威力をもたらすんだろうなって思います。

ただ、いまは世の中へのメッセージが間違って伝わっているような気がします。プログラミング教育って別にプログラマーを作るためじゃない。「これからはプログラミングくらいできないと生きていけない!」ということでもないでしょう。
でも、プログラミング的思考ができないと価値のある人にならない、というのは実際そうなるんでしょう。ワクワクする面白い世界や仕事を作っていく、世の中にインパクトを与える人間になるために、そういう方向にいくための基礎力として、プログラミング思考ってあるんですよね。

学校の部活動を学びの場に。教育現場をもっと贅沢に。


実は僕らのプロジェクトの中では、「部活動をいかに学びにするか」ということをやっていきたいと思っています。

僕は弱小ラグビー部の出身なんです。大学はそれなりに強かったんですが、中学高校のチームは弱かった。でも、そこでの試行錯誤と失敗って今に活きているんですよね。僕が高校1年の時にやったのは、いずれ自分がキャプテンになって率いるチームに足りない戦力を他の部活から引き抜いてくることでした。他の部活に飽きたヤツらとかをね。口説いて戦力を集めて、チームを整形して、練習プログラムを考えて、人間はどうしたら強くなるのかというのをわからないなりに勉強して。あとはどこの学校とどういう順番で試合をするのか、というのも全部考えるんです。

でも弱いチームで下手なキャプテンが一人で叫んでいても限界あって、もっと一流の選手やコーチの助けがほしかった。恵まれない環境だったから工夫したというのもあるんですが、もう少し手助けがあったら、もっと面白いことができたよな、というのはいまでも思うんですよ。

だから、子どもたちが自分で部活をうまく運営していけるような、ある程度のマネジメントのフレームを提供してあげるだけで違ってくるだろうなと思っています。他にも栄養学とか筋肉の鍛え方とか戦略なんて、やりようによってはサイエンスの基本もデータを扱う思考力もちゃんと身につけられる。部活という場は相当面白いポテンシャルを持っているんです。だから社会がもっと部活を助けていく土壌を作りたい。

今は部活の問題といえば、学校の先生たちの業務負担が大変だから部活指導員を入れましょう、みたいな「先生たち目線」の話ばかりなんですよね。そうではなく、もっと生徒が部活を通じていろんな一生モノの学びをしていくプロセス自体を社会全体で整えてあげよう、という方向にしたいんです。

とにかく僕らは教育現場をもっと贅沢にしたいんです。そのためには、個人、企業を問わず、社会からもっと潤沢な資金やプロフェッショナル人材が学校の教育現場に流れる仕組みを作らないといけない。それが個人にとっても企業にとっても、メリットになる仕組みもちゃんと作らないといけないんです。

僕らは今までに見たこともないような「究極の教育プログラム」を作るという取り組みと共に、それが一般化されるだけの社会の基盤を作りたい。学校側の資金調達とか人材調達とか。学習者のWILL(意志)を見つけだし、その実現のために、学校も塾も社会の現場もない新しい学び方に向けて、いろんな挑戦をしていこうと思っています。それが、経産省の目指す「未来の教室」です。6月のとりまとめに向けて議論が佳境を迎える『「未来の教室」とEdTech研究会』と、これから始まる「学びと社会の連携促進事業」での様々な実証プロジェクトにご注目ください。

編集部コメント

未来の大人である子どもたちが『チェンジメーカー』として成長し、一生生きていける力を身につけられる仕組み作りが確実に始まっています。これからの産業、世界の競争を見ている経産省と学校、先生、親を見ている文科省。さらに他の省庁も含め、それぞれの得意分野を活かした取り組みにより、今後の教育現場が豊かになっていく可能性を感じました。

プロフィール
浅野 大介(あさの だいすけ)
経済産業省商務・サービスグループ教育産業室長

略歴
2001年入省。資源エネルギー(石油・ガス)、流通・物流・危機管理、知的管理、地域経済産業、マクロ経済分析等の業務を経て、2015年6月より資源エネルギー庁資源・燃料部政策課長補佐(部内総轄)、2016年7月より商務流通保安グループ参事官補佐(大臣官房政策企画委員)として部局再編を担当し、教育サービス産業室(現:教育産業室)を立ち上げ。2017年7月より大臣官房政策審議室企画官、10月より教育産業室長を兼務。

<参考資料>
経済産業省 :「未来の教室」とEdTech研究会
http://www.meti.go.jp/committee/kenkyukai/mirainokyositu/002_haifu.html

(文/冨岡美穂、撮影/コエテコ編集部)

記事が気に入ったら「いいね!」をしよう!
プログラミング教育に関する情報をお届けします!

この記事を書いた人


コエテコ編集部

2020年から始まる小学校での「プログラミング教育の必修化」に向けて、小学生を対象としたプログラミング教室、ロボットプログラミング教室の市場はどんどん拡大しています。社会・教育・産業構造が大きく変革していく中で、未来の日本を担う子どもたちはグローバル化・情報化社会を生き抜く力を身につけなければなりません。 コエテコ編集部では、習い事やプログラミング教育に関わるテーマをわかりやすく、面白く伝える記事を作成し、皆さんにお届けしていきます。

関連記事