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【2020年最新版】日本の教育水準はどうなっている?PISA・TIMSS・PIRLSなど

現代社会においてITに対する知識、英語力などが海外より遅れていると言われている日本。

少し前にはゆとり教育や学力低下という話も問題になり、近年では教育格差という言葉もよく耳にするようになってきました。

では実際に日本は世界でどの程度の水準の学力を持っているのでしょうか?

この記事では、気になる日本の学力について調査してみました。

さまざまな調査を行なっている「OECD」

教育関係のランキングでよく耳にするのは、OECDという機関でしょう。

OECDは「Organisation for Economic Co-operation and Development:経済協力開発機構」の略で、本部はフランスのパリに置かれています。

現在、OECDには以下に示す36か国が加盟しています。
イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、オランダ、ベルギー、ルクセンブルク、フィンランド、スウェーデン、オーストリア、デンマーク、スペイン、ポルトガル、ギリシャ、アイルランド、チェコ、ハンガリー、ポーランド、スロヴァキア、エストニア、スロベニア、ラトビア、リトアニア、日本、アメリカ、カナダ、メキシコ、オーストラリア、ニュージーランド、スイス、ノルウェー、アイスランド、トルコ、韓国、チリ、イスラエル
OECDの活動目的は先進国間の自由な意見交換・情報交換を通じて、経済成長、貿易自由化、途上国支援に貢献することとしています。

OECD公式HPでは下記の取り組みを支援しています。

・市場と市場を機能させる組織に対する信頼感を取り戻すこと
・将来の持続的な経済成長の土台となる健全な財政を再建すること
・技術革新、環境に配慮した「グリーン成長」戦略、新興経済国の発展による新たな成長の源泉を促進・支援すること
・あらゆる世代の人々が今後の仕事で、生産的に、かつ満足して働くための技術を習得できるようにすること

そんなOECDが社会の状況をよりわかりやすく提示するために試みた最新の取り組みが「より良い暮らし指標(Better Life Index)」です。

「より良い暮らし指標」では、暮らしの11の分野(住宅、収入、雇用、共同体、教育、環境、ガバナンス、医療、生活の満足度、安全、ワークライフバランス)について比較しています。

参考:OECD公式Webサイト

教育ランキング順位はどう決めている?

OECDの調査の中にはPISA(Programme for International Assessment)と呼ばれる国際的な学習到達度調査があり、日本もこの調査に参加しています。

PISA調査は15歳児(日本では高校1年生)を対象に読解力、数学的リテラシー、科学的リテラシーの三分野について3年ごとに調査を実施しています。

2003年にはPISAショックと呼ばれた日本の順位の急落も話題となり、2000年の調査では数学的リテラシー1位、科学的リテラシー2位、読解力8位とトップクラスだったことに対し、2003年には数学的リテラシー6位、読解力14位と急落してしまいました。

これを機にそれまでの「ゆとり教育」から「脱ゆとり教育」へと転換し、授業時間や教える内容の増加、さらに、全国学力テストの復活にもつながりました。

日本の順位は何位?

そんな中、今年の順位はというと、なんと数学的リテラシー6位、科学的リテラシー5位、読解力15位。数学的リテラシー、科学的リテラシーは前回よりも順位を下げたものの、まだトップクラスを維持していますが、読解力は2003年のPISAショック以下という結果となってしまいました。

↓PISA結果を詳しく解説した記事はこちら↓

ちなみに、2018年の1位は全て中国(北京・上海・江蘇・浙江)でした。

そんな日本が苦戦した読解力の問題ですが、下記のようなものとなっていました。
モアイ像で知られるイースター島をテーマとした大学教授のブログと、本の書評、さらに、科学雑誌の記事の3つの異なる文章を読み比べてもらい、島から大木が消滅した原因について、資料から根拠を挙げて記述するよう求めています。

この問題に対して、どの文章を指示するかは各々自由となっておりますが、なぜそれを選んだのか、根拠を示しながら自分の考えをまとめる力が問われています。

類似調査は?

教育水準ランキングにはPISAのほか、TIMMSやPIRLSなど世界的調査に基づいたものがあります。

TIMMS(Trends in International Mathematics and Science Study)とは国際数学・理科教育動向調査のことで、国際教育到達度評価学会(IEA)が4年に一度行っている、算数・数学、理科の各国の到達度を国際的に調査しているものです。

調査対象年齢は、日本では小学校4年生と中学校2年生となっており、TIMSSの目的を文科省は以下のように説明しています。
初等中等教育段階における児童・生徒の算数・数学及び理科の教育到達度を国際的な尺度によって測定し、児童・生徒の学習環境条件等の諸要因との関係を分析する。
PIRLS(Progress in International Reading Literacy Study)とは国際読書力調査のことで、こちらも国際教育到達度評価学会(IEA)が行っています。

まとめ

日本はこの教育水準ランキングを指標として日本の教育の方針が左右されていると言っても過言ではないでしょう。

直近の結果を見ると2003年以来の読解力の低さが見受けられますが、今後また大きく教育方法が改善されていくのかもしれませんね。

また、これからはプログラミングなど新しい知識も必要となってきます。日本も今後も諸外国に負けないようにさらなる教育方針に改善を重ねていってもらいたいですね。

公開日:2020.02.07

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