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「PISA」とは?国際学習到達度テストをわかりやすく紹介!日本の順位と最新動向

数年前に社会問題となった「学力低下問題」。いわゆる「ゆとり教育」が悪影響を与えたのでは?と議論が紛糾しましたが、学力低下の根拠としてよく上げられたのが「PISAにおける日本の順位が下がった」でした。

この「PISA」とは、OECD加盟国を中心として3年毎に実施される15歳を対象とした国際的な学習到達度テストです。

読解力、数学的リテラシー、科学的リテラシーの3分野を中心とした試験で、義務教育修了時点で学んだ知識を実生活にどの程度応用できるのかを測ります。

文部科学省の「新学習指導要領」にも影響を与えると言われている「PISA」とは一体どのような試験なのでしょうか?

この記事では気になる試験の内容や日本の順位などを紹介します。

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PISAとは?国際的な学力テスト!

PISAは「Programme for International Student Assessment」の略称で呼ばれる国際的な学習到達度調査です。
OECD(経済協力開発機構)加盟国を中心として実施されます。

日本では、PISAは2000年より導入されました。それ以降3年ごとに実施されています。

世界72ヵ国、生徒約54万人が参加

PISAの2015年調査では、世界の72か国・地域の15歳の生徒約54万人を対象にして調査が行われました。
日本では、高等学校、中等教育学校後期課程、高等専門学校の1年生のうち、198校(約6600人)が調査に参加しました。

試験は3分野に分かれている

読解力、数学的リテラシー、科学的リテラシーの3分野の習熟度を調査する試験です。
実施年ごとに3つの中から中心分野が設定されて、その分野が特に重点的に調査されます。

PISAでは、学校で習得する基本的な知識に加えて、それらを自分たちの生活に活かすことができるような発展的な内容も出題されます。
これにより、思考力や応用力が問われる自由記述問題が比較的多く出題されることが特徴的です。

普段の学力試験や学習ドリルの問題形式とは異なるように感じるお子さんも多いと思います。

また、2018年のPISAでは3分野に関する学習到達度調査の以外にも、国際的な課題への理解や文化的への価値観や態度を評価するグローバル・コンピテンス調査が導入されました。このグローバル・コンピテンス調査について、日本では2018年の参加を見送っています。

試験には高校1年生が参加

PISAは調査段階で15歳3か月以上16歳2か月以下の学校に通う生徒が対象となります。日本では通常は高等学校1年生にあたります。

また、読解力、数学的リテラシー、科学的リテラシーを調査する問題に加えて、生徒の学習環境や生活の背景などの情報を収集する生徒質問紙での調査が行われます。
さらに、生徒以外にも学校長に向けられた学校質問紙による調査も実施されます。

どちらも、およそ、20~30分の回答時間で完了すると想定されている調査です。
生徒と学校長への質問紙調査を行うことによって、各国での生徒の実態と学校での教育の実態の差異を比較することができます。

2018年のPISAの結果が発表!読解力の低下が指摘される

2019年12月4日にPISA2018の結果が発表されました。2018年調査では、読解力が中心分野に設定されています。
今回のPISAでは、全参加国・地域内での日本の読解力の順位が8位から15位に下がったことが話題になりました。

読解力の試験では日本は504点を獲得しており、OECD平均得点の487点を大きく上回っているのですが、前回と比べて順位が下がってしまう結果となりました。
これに関して、文科省の国立教育政策研究所は、自分の考えを他者に伝える能力に課題があると考察しています。

さらに、2015年調査からコンピュータを導入した調査が行われています。
この形式では大問ごとに解答をする必要があります。次の問題に進むと前の問題に戻ることができない設計であるため、冊子での試験のように、設問を先に把握したり解答後に見直しをすることができない仕組みになっています。
このような試験形式に日本の子どもたちが不慣れであった可能性も指摘されています。

また、数学的リテラシーは6位(日本平均527点/OECD平均489点)、科学的リテラシーは5位(日本平均529点/OECD平均489点)でした。
前回の調査と比べて若干順位は落ちているものの、OECD平均を大きく上回る結果となりました。

さらに、授業でのICT機器の活用調査について、日本はOECD加盟国で最下位の利用率であることもわかりました。
まだまだ学校現場でのデジタル活用の普及には課題が残るようですね。

参考:http://www.nier.go.jp/kokusai/pisa/index.html#PISA2018 

2015年のPISA、日本の順位は?

ちなみに、前回の2015年のPISA参加国別ランキングは以下のとおりです。
2015年度調査では科学的リテラシーが中心分野に設定されました。

順位 科学的リテラシー 数学的リテラシー 読解力
1 シンガポール シンガポール シンガポール
2 日本 香港 香港
3 エストニア マカオ カナダ
4 台湾 台湾 フィンランド
5 フィンランド 日本 アイルランド
6 マカオ 北京・上海・江蘇・広東 エストニア
7 カナダ 韓国 韓国
8 香港 スイス 日本
9 北京・上海・江蘇・広東 エストニア ノルウェー
10 韓国 カナダ ニュージーランド

2015年度調査だと、参加国内での日本の順位は、72か国中で科学的リテラシー:2位、数学的リテラシー:5位、読解力:8位でした。

2012年度調査では、日本は65か国中で科学的リテラシー:4位、数学的リテラシー:7位、読解力:4位という結果でしたので、科学的リテラシー・数学的リテラシーの順位は上昇、読解力の順位は低下したといえます。

PISAの結果が学習指導要領に影響を与えるって本当?

国際的な試験であるPISAの結果は日本の教育に影響を与えるのでしょうか。

2003年PISA調査では日本の読解力分野は参加41カ国中14位でし た。
2000年の試験の8位から14位へと順位が大幅に下がったことが話題となりました。

この順位下落の要因の一つには、日本の子どもたちの自由記述問題への無回答率が高かったことが関係すると分析されています。

このような結果を受け、2005年12月には読解力向上プログラムがはじまりました。書かれたテキストを読むだけではなく、理解・利用・塾考する能力の育成が目標とされます。このようにPISAの結果を課題として、文科省によってPISA型「読解力」の育成が推進されるようになりました。

さらに、2006年のPISAの結果を受けて、2008年の学習指導要領改訂ではPISAの枠組みに基づいて「思考力・判断力・表現力等の育成」が盛り込まれています。過去の改定では、PISAの結果が学習指導要領改訂に大きな影響を与えていると考えられます。

また、2020年から実施される新学習指導要領においても、単なる知識習得の学習ではなく、主体的・対話的・深い学びを実現するために、アクティブ・ラーニングの観点が重視されています。アクティブラーニングではPISAで重視するような知識の活用が求められます。


プログラミング教育との関連は?

2021年に実施するPISAの数学に関するテストでは、論理的な考え方や問題解決能力を重視する「コンピューテーショナル・シンキング」に関する問題が追加される予定です。

コンピュータサイエンス分野に関する学力が重視される国際的な調査はPISAが初になるとも見込まれています。
このような動きにより、プログラミングを含むコンピュータサイエンス分野の学力が、今後、国際的にもさらに重視されていく可能性があります。

国際数学・理科教育調査「TIMSS」とは?

PISA以外の国際学力調査の例としてTIMSSを紹介します。

TIMSSは、「Third International Mathematics and Science」 の略称で「国際数学・理科教育調査」とも呼ばれており、算数・数学と理科の理解度を国際的な調査で測定する試験です。

この試験は、IEA(国際教育到達度評価学会)により、1964年から開始されました。1995年からは4年ごとに実施されています。
日本の場合、TIMSSは、小学校4年生と中学校2年生を対象に実施されます。

また、算数・数学、理科の試験に加えて、児童・生徒質問紙、教師質問紙、学校質問紙といったアンケート調査も実施されます。

まとめ:次のPISAではプログラミング的思考が問われる!

今回の記事では国際学習到達度テストのPISAについて紹介しました。

過去を振り返ると、PISAの結果が今後の教育の指針ともなりうる学習指導要領へ影響を与えているようです。
また、国際的にもコンピュータサイエンティスト的な思考を獲得するコンピュテーショナルシンキング の学習が求められているようです。

日本でも2020年からプログラミング教育が小学校で必修化されます。
プログラミング教育は、PISAが重要視するコンピュテーショナルシンキングで求められる論理的なものの考え方や問題解決能力の育成にも共通する部分がありそうですね。

参考
「全国的な学力調査(全国学力・学習状況調査等)」(文部科学省)
「OECD生徒の学習到達度調査(PISA)」(国立教育政策研究所)

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公開日:2019.12.05

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