オーストラリアについて

オーストラリアは、日本のはるか南のオセアニアに位置するオーストラリア大陸本土、タスマニア島及び周辺の小島からなる連邦立憲君主制国家です。

国土の総面積は世界第6位で、国民一人当たりの所得は世界第5位。

1788年からイギリス人の移民が始まり、1828年に全土がイギリス植民地になったころから開拓が進んでいきます。
1901年にイギリスから事実上の独立をしても、イギリスとの結びつきは今も強く残っています。

有名なものは、コアラやカンガルーに代表される動植物。
地理的な隔離と気候の多様性が個性的な生態系を生んでいます。

また、昨今は厳しい環境問題に直面しています。

元々オーストラリアは、厳しい自然環境下にありました。
土壌の栄養分が乏しい、塩害が発生しやすい、降雨量が少ないなどの理由で大陸の40%は非居住地域に。

農業生産性が極めて低く、漁業生産も非常に少ないです。

このような環境下に加え、昨今の地球温暖化で降雨量はさらに減少し、生活に大きな影響を与えています。

オーストラリアの方々は、世間体などを気にしない性格の方が多いと言われています。

オーストラリアのプログラミング教育の歴史

日本に比べて進んでいると言われるオーストラリアのプログラミング教育。

オーストラリアでは、2016年度にテクノロジー教科のカリキュラム改訂が行われ、コンピュータ学習に力を入れています。

以前はオフィスの使い方などが中心でしたが、改定後のカリキュラムでは、単にコピューターが使える人材ではなく、論理思考を身に付け、問題解決を図ることのできる人材の育成を目指しています。

プログラミングに関する学習は、小学校1・2年生がプログラミングの概念を学び、3〜6年生がビジュアル言語のプログラミングを、7・8年生がテキストベースの言語プログラミング、9・10年生がオブジェクト指向プログラミングを学びます。

オーストラリアのプログラミング教育

オーストラリアでは、2014年から3次元カリキュラムの教育が導入されています。

3次元カリキュラムとは、学習を3次元で考えること。

1つ目がいわゆる勉強でイメージしやすい教科で、
国語、数学、理科、歴史、地理、経済・ビジネス、公民・公民権、美術、保健体育、外国語、デザインと技術、デジタル技術。

2つ目がジェネラルスキル。
ジェネラルとは「一般的な」という意味で、一般的に持っておくべきだとオーストラリア政府が考えているスキルを表します。
読み書き能力、計算能力、ICT活用能力、批判的及び創造的思考力、自己理解と社会的適応力、異文化理解能力、倫理と道徳が上げられます。
ICT活用能力が一般的なスキルとされている点が、IT教育に対するレベルの高さを感じさせます。

3つ目が教科横断的優先事項であるアボリジニの歴史や文化、オーストラリアとアジアの結びつき、持続可能な学習です。

オーストラリアでは3次元カリキュラムを通して、情報社会やその後の未来社会に生きる知識や技術の教育を行っています。

オーストラリアのプログラミング教育の効果

ＩＴ教育先進国と言われるオーストラリア。
小さいころからiPadやMacBookを持つことを義務付けている学校もあります。

iPadやMacBookがあると、教科書やノートが不要になります。
宿題もiPadで答えを書いて、送信してしまえばいいという考え方です。

環境的にはペーパーレスでいいことのように思えますが、デメリットも。
ノートをとらないのでスペルを覚えられない、コンピューターの画面を見続けることになるので視力が落ちるなどの弊害があるようです。

オーストラリアでのプログラミング教育について、具体的な効果が見えるのはもう少し先になります。
しかし、オーストラリアでは、行政システムのIT化が推し進められており、企業のIT投資も積極的。
プログラミング教育で、未来のIT時代に順応した人材は必ず必要になってくるでしょう。

まとめ　オーストラリアは日本より一歩進んだIT教育先進国

オーストラリアでは2016年からプログラミング教育が必修化に。

2020年から小学校でプログラミング教育が必修化になる日本と比較すると、単純に4年分は進んでいることになりますね。

プログラミングの概念から始まり、ビジュアル言語、テキスト言語、オブジェクト指向へとステップアップしていきます。
日本ではエンジニアのみが学んできた知識を、全ての子供たちが学ぶと考えると、オーストラリアのＩＴ意識の高さが分かります。

オーストラリアはIT先進国でもあります。
ITエンジニアとしての労働環境も日本より優れているといった見方も。

オーストラリアは現在でもIT環境の普及が進んでいますが、未来にはさらにディープなIT世界になっているはずです。
プログラミング教育はそういった未来に順応できる人材を育てる方策なのです。