株式投資と投資信託の違いとは？覚えておきたい基礎知識

株式投資と投資信託の違い

株式投資と投資信託は、運用の仕方や購入資金、手数料などが異なります。

運用主体

株式投資では、自分自身で運用していきます。そのため、株価をチェックしたり、企業の分析をおこなったり、これからのトレンドを予測したりと、自分で情報収集をする必要があります。

一方、投資信託は購入する銘柄は自分で選びますが、運用するのは「ファンドマネージャー」と呼ばれる運用の専門家です。専門家に任せられるため、初心者のほか、分析する時間がない人も始めやすいでしょう。

対象の金融商品

株式投資では、企業が発行する株式を購入します。

投資信託は、株式だけではなく、債券（国債や社債）、不動産など、さまざまな投資先がセットになっている商品を購入します。国内はもちろん、海外の商品も対象であり、バリエーションが豊富なのが投資信託の特徴です。

購入資金

積立ての投資信託の場合、月々100円、1,000円といった少額から始められるものもあります。

対して株式投資の場合、売買できる単位は100株と決められているため、まとまったお金が必要になります。


「単元未満株」と呼ばれる、100株未満で株が買える株式投資のサービスもありますが、株主優待が受けられなくなるといった側面もあるため、事前に確認しましょう。

手数料

株式投資では一般的に、売買手数料がかかります。

投資信託では、買うとき・保有している間・売るとき、それぞれに手数料がかかります。


株式投資の手数料は安めですが、投資信託の手数料は高めといえるでしょう。なかには、購入時あるいは売却時の手数料がかからないところもありますが、信託報酬はかかってきます。踏まえておきましょう。

また税金は、株式投資・投資信託ともに、利益に対して約20％（20.315％）かかりますが、NISAやiDeCoなどを活用すると、税金を抑えつつ運用できるため、おすすめです。

リスク

株式は、株価の値動きが激しい特徴をもちます。そのため、値動きによって大きな利益を得られる可能性があります。その分、損失やリスクも大きくなりがちです。

投資信託は、さまざまな商品に分散投資しているため、比較的リスクが低い投資方法として知られています。リスクを抑えて運用できる分、大きなリターンはあまり見込めず、長期的な運用向きです。

なお、株式投資と投資信託は、どちらも元本保証がありません。つまり、利益も期待できる反面、運用次第では損をする可能性もある、ということです。

「元本保証があり、安心できるところに投資したい」場合には、個人向けの日本国債などへの投資を検討するとよいかもしれません。

自分に合うのはどっち？選ぶ際の判断基準

株式投資と投資信託、どちらの投資方法が合うかは、自分の投資スタイルや資金力によって異なります。判断基準を紹介します。

株式投資向き

以下のような人は、株式投資にチャレンジしてみてもよいかもしれません。


大きなリターンを狙いたい場合や、株主優待を受け取りたい場合は、株式投資が向いています。株価の値動きは激しいため、価格チェックをするなかでタイミングがあえば大きなリターンも狙えるでしょう。

また、株式投資では、自分で企業の業績を分析したり、市場の動向を調査したりしながら投資先を決めて運用することになるため、すべて自分でおこないたい人も株式投資との相性がよいといえます。

とはいえ、株式投資は一般的に購入する単位が「100株」からと統一されており、まとまった資金が必要になります。生活資金とも相談しながら判断しましょう。
参考：株式投資勉強
参考：株シミュレーションアプリ

投資信託向き

以下のような人は、投資信託が向いているでしょう。


できるだけリスクを抑えつつ投資をしたい場合や、少額から始めたい場合には、投資信託がおすすめです。さまざまな商品に分散投資できるため、株式投資と比べてリスクを軽減できます。

運用も専門家に任せられ、比較的安定した運用を目指せるため、初心者はまず投資信託から始めてみて、少しずつ投資に慣れていくのがよいかもしれません。
参考：ETF（上場投資信託）おすすめ

株式投資も投資信託もリスクはある

株式投資と投資信託は、いずれも投資であり、多少なりともリスクがある点は共通しています。どちらも元本保証はなく、運用していくなかで損をする場面もあり得ます。

そのため、投資を始める際は、できるだけ使い道の決まっていない余剰資金でまわしながら、投資の知識を少しずつ身につけて運用に役立てていきましょう。

まとめ

株式投資と投資信託の大きな違いは、「自分で運用するか、専門家に任せるか」です。株式投資の場合は、株式の銘柄選定から売買まで、すべて自分で判断しなければなりません。

投資信託の場合は、銘柄選定や売買は専門家がおこなうため、「どの銘柄を購入するか」を決めてしまえば、あとはプロにお任せです。

そのほか、購入資金や手数料、対象の金融商品も異なります。投資にまわせる資金や、自分の投資スタイルを踏まえ、自分に合うほうを選びましょう。