IT人材不足はなぜ？経済産業省のデータで解説

IT人材不足は2030年時点で最大約80万人？

経済産業省が公表した既存統計調査データをもとに推計した『IT人材の供給動向の予測』では、2030年までのIT人材不足数が推計されています。本データの結果によると、IT人材需要との需給ギャップから2030年時点で最高約80万人規模でIT人材不足が生じる懸念があることが試算されています。

またIT人材不足だけではなく、IT人材の平均年齢は2030年まで上昇の一途をたどり、高齢化が進展することも予想されています。

引用：経済産業省 商務情報政策局 情報処理振興課 
​>>>IT人材不足のなかでITスキルを身につけることができるおすすめスクール

IT人材不足の中で「質」が問われる

実はもうひとつ切実な問題として浮上しているのが「人材の質」です。本当に必要とされるスキルや経験をもった人材がいない、だから企業は常に「人材不足」という問題です。

たとえば中途採用で面接や実技を見ても、ニーズにあったレベルの人材がいないから「採用できない」わけです。

　日本では、「やや不足している」は2021年度調査の55.0%から2022年度調査は34.4%と減少している 一方、「大幅に不足している」は2021年度調査30.5%から2022年度調査は51.7%になり明確な不足を回答 する企業が半数にまで増加している。
出典：DX白書2023

これまでは一定のスキルさえ持っていれば、IT人材として重宝されました。今ではプログラミング技術を持つ人自体は増えており、必要とされる人材のスキルはより高度になっています。

企業が求めるIT人材になることで、端的にいえば「高収入が得られる」わけです。需要と供給のバランスで、供給が足りず、高度なスキルを持つ人材が少なければ売手市場です。では、もっと具体的に求められるIT人材になるためについて、深掘りしていきましょう。

そもそもIT人材とは？

• システムコンサルタント
• 設計者
• ソフトウェア作成
• 情報処理・通信技術

経済産業省がみずほ情報総研株式会社に委託した「IT人材の需給に関する調査」では、主に情報サービス業、インターネ ット付随サービス業（ITサービスやソフトウェア等を提供するIT企業）及び、ユーザ ー企業（ITを活用する一般企業)の情報システム部門等に属する人を「IT人材」と称しています。

この調査の対象ではありませんが、ITを活用したビジネスを展開する事業に関わる現場IT人材・デジタル人材と称する人も今後、さらに必要とされるでしょう。たとえば、企業のデジタル化を推進するために「デジタルビジネス事業部」を設置し、そこで働く人もこれからはIT人材として需要が高まると言われています。

IT人材が不足していると言われている理由

本項目では「なぜIT人材が不足しているといわれるのか」、IT人材が不足している理由・背景をお伝えします。

 IT市場が急成長している

IT人材が不足する理由の1つに、IT市場の急成長が挙げられます。
インターネットの普及から始まり、働き方改革の推進やAIやIoT分野の発展、さらには5Gの普及など、多角的な要因に伴いIT市場が急成長を遂げています。また一見するとITとは無関係そうな農業・林業・漁業などの一次産業をはじめとする多くの産業でもITツールが欠かせなくなり、IT業界のみならず多くの分野・業界でITが導入されるようになりました。

このような分野・産業・業界を超えたIT需要の高まりを受け、IT人材が様々な場で求められるようになり、結果としてIT人材不足に拍車をかけることとなりました。

引用：経済産業省・みずほ情報総研株式会社『IT人材需給に関する調査』

業務などのDX化・IT化へ取り組む企業が増えている

独立行政法人情報処理推進機構が公表した『デジタル時代のスキル変革等に関する調査』によると、2019年度の調査では大企業を中心にDX化・IT化が進んでいました。しかし2020年度の調査では、従業員1000名以下企業のDX化取組みの割合が大きく増加しました。

本調査からは企業規模に関係なく、多くの企業で業務などのDX化・IT化が進んでいる様子が伺えます。
2020年度の調査でDX化未実施と回答した企業も、同等規模もしくは同業界のDX化が進むにつれ、DX化に踏み切る企業が増えてくると考えられます。

このようなDX化・IT化の影響を受け、IT人材も必然的に様々な分野・業界で求められるようになり、IT人材が不足することとなりました。

引用：『デジタル時代のスキル変革等に関する調査』

日本の人口減少と少子高齢化

日本の人口減少と少子高齢化も、IT人材が不足する要因の1つです。

日本は少子高齢化社会に突入し、人口は減少の一途を辿っています。
その中で労働生産人口も減少し、IT人材の確保難易度も上がっていると考えられます。

特にIT業界は先述の通り、市場が急成長中の業界です。
市場の急成長と労働生産人口の減少が相まることで、IT人材不足が助長されていると言えるでしょう。

引用：総務省統計局『人口推計（令和4年（2022年）10月確定値、令和5年（2023年）3月概算値）※2023年3月20日公表』

 IT技術自体が高難易度

IT人材が不足する理由として、IT技術自体が難易度の高いスキルであることが挙げられます。

少しプログラミングを学んだからといって、すぐに技術者として自立・自走できるわけではありません。さらに一口にIT技術といっても多様な専門性・スキルが求められます。

個人でIT技術を学ぶ場合、スクールに通うなどの手段がありますが多額の費用がかかります。
またIT人材育成に手間と時間を掛けられる体力のある企業が少なく、育成知見が乏しい企業が大半であることも、なかなかIT技術者の人口が増えない理由の1つと言えるでしょう。

国が行っているIT人材不足の対策

ここでは、 国が行っているIT人材不足の対策を紹介します。

小学校でのプログラミング教育の必修化

国が行っているIT人材不足の対策事例の1つ目として、小学校におけるプログラミング教育の必修化があげられます。
小学校のプログラミング教育は、2020年4月から実施されていますが、現在公表されている新学習指導要領では、「何年生で特定のカリキュラムを実施しなければならない」と定められているわけではありません。
そのため、小学校によって学年におけるプログラミング授業内容は様々です。

また小学校におけるプログラミング教育は、“コードの書き方”のようにシステム・アプリ開発などに関わる直接的なスキルよりも、コンピューターを理解し上手に活用できる力を身に付けることが重視されています。
つまりコンピュータの仕組みの一端を知ることや、コンピューターをより主体的に扱える基盤を養うことを目的にしているため、小学校でプログラミングを学んだからと言ってITに精通するスキルや知識が身に付くわけではないことを理解しておきましょう。

引用：文部科学省『小学校プログラミング教育の概要』

職業訓練のデジタル分野の重点化

また既に義務教育課程を卒業した国民に向けて、国は5年間で230万人のデジタル人材の育成を目指す施策を進めています。
施策は次の通り、各省推進のもと大きく3つに分けられています。

• 【経済産業省】 デジタル人材育成プラットフォームの構築
• 【厚生労働省】 職業訓練のデジタル分野の重点化
• 【文部科学省】 高等教育機関等におけるデジタル人材の育成確保

またこれら3つの施策はより質の高いIT人材を効率的に育成できるよう、各省が連携・協働し推進を図っています。

引用：内閣官房『デジタル人材の育成・確保に向けて』
参考：職業訓練校プログラミング

求められるIT人材になるためには？

上記は現在のIT企業が社員等の給与を決定する際に重視している項目です。棒グラフがいくつもあるのは、システム関係やWebサービスなど企業の業種別に表示しているからです。いずれにしても、以下の3つがポイントです。

• ITスキルのレベル
• コミュニケーション能力
• 成果

つまり、スキルがあり、人とコミュニケーションをとって円滑に仕事を進め、きちんと結果（成果）をだす人には高い給与を支払うということですね。

さて、別の面から考えてみましょう。基礎的なITスキルとコミュニケーション力は「あって当然」の前提で、それ以上に求められる人材になるためにはどうしたらいいのでしょうか。キーワードは「情報セキュリティ」と「先端IT人材」です。

プログラミングの基礎とコミュニケーション力

当たり前ですが、IT系の職種に就くにはプログラミング等のスキルを習得していなくてはなりません。プログラミングスキルを学んでいるのは大前提ですが、それだけでなくコミュニケーション力も大切です。

たとえばプログラマーはプログラミングだけができればよい、わけではないですよね。

何をするにおいてもプロジェクトは分業され、管理する人やまとめる人がいて、それぞれの領域で仕事を進めます。この時、他の工程に携わる人たちときちんと意思疎通ができなければプロジェクトは成功しません。たとえフリーランスで独立していても、仕事をふる人とのやり取りはとても大切です。

情報セキュリティ人材が足りない

  私たちがインターネットやコンピュータを安心して使い続けられるように、大切な情報が外部に漏れたり、ウイルスに感染してデータが壊されたり、普段使っているサービスが急に使えなくなったりしないように、必要な対策をすること。それが情報セキュリティ対策です。
出典：国民のための情報セキュリティサイト/総務省

IT人材として最近とくに注目されているのが情報セキュリティのスペシャリストです。

ご存知のとおり、これまでにも何度か大手企業がハッキングされ個人情報が盗まれるということがありました。不正アクセス、サイバー攻撃、デバイスからの情報漏洩など、セキュリティを万全にするのは急務であり、そのための人材が圧倒的に足りていません。

先端IT人材の需要が高まる

専門的かつレベルの高いスキルを身に付けた「先端IT人材」はこれからますますニーズが高まる分野です。コロナの飛沫感染データで名が知れ渡った「富岳」ビッグデータ、IoT、いわゆるAIといった分野です。こうした高度なスキルを持ち、ニーズに対応できる人材が足りていません。

上記調査によると、先端IT人材の不足は年々高まる傾向にあります。ちなみに従来型IT人材というのは、スキルのレベルだけでなく「現在のスキルのままであること」つまり新しい知識やスキルを得ることなく、現状のままの人材です。

2030年の予測を見れば従来型より先端IT人材が大幅に多く求められるであろうことがわかりますね。

IT人材不足により今後の需要が高まりそうなIT職種

IT関連の仕事と一口に言っても、多種多様な職種が存在します。
せっかくITに関する仕事に就くのであれば、「今後の需要が高まりそうなIT職種に就きたい」と考える人も多いのではないでしょうか。
市場のニーズや動向から鑑みて、今後の需要が高まりそうなIT職種は次の通りです。

• クラウドエンジニア
• IoTエンジニア
• セキュリティエンジニア
• データサイエンティスト
• プロジェクトマネージャー

各職種に共通する点として、ITやWEB業界のみならず、業界を限定せず求められているIT職種であることが挙げられます。
IT関連の職種に転職・就職を検討する場合は、どこの業界でも求められ幅広に活躍できるIT職種を選択することをおすすめします。

クラウドエンジニア

クラウドエンジニアはインフラエンジニアの1種であり、下記に代表されるようなパブリッククラウドサービスを利用し、開発・運用管理を担うエンジニアです。

• AWS（Amazon Web Services）
• GCP（Google Cloud Platform）
• Microsoft Azure

クラウド上でサーバーやネットワークを構築・運用できるため、データセンターなどで直接手を動かす作業はありません。そのため他のエンジニアと比較してリモートワークが多い点が特徴です。

総務省が公表している情報通信白書（令和2年版）では、クラウドサービスを一部でも利用している企業の割合は64.7％とのこと。2018年調査（58.7％）から6.0ポイント上昇しており、クラウドサービスを利用する企業が増えている様子が伺えます。
企業の動向に合わせ、クラウドエンジニア需要も増えていくと言えるでしょう。

引用：総務省『令和2年版 情報通信白書』

IoTエンジニア

IoTエンジニアは、モノとインターネットを繋ぎ、遠隔操作などを行える技術を提供するエンジニアです。
システムエンジニアに属する職種ですが、ソフトウェアだけでなくハードウェアの知識も必要になるため、一般的なシステムエンジニアより担う業務が幅広い点が特徴です。
そのため、一般的には工程や専門分野によって担当を分け作業を進めます。

 IoTエンジニアは比較的新しい職種であるため、他のエンジニア職と比較して人口が少なく希少性の高い職種です。

セキュリティエンジニア

セキュリティエンジニアは、システム開発における企画・設計・開発・運用・保守の各工程で不正アクセスやサイバー攻撃など外部のIT攻撃からシステムを守るエンジニアです。
セキュリティ機器の導入やウイルス感染・サイバー攻撃を未然に防ぐための対策、セキュリティに配慮した設計などを行います。

日々変化するサイバー攻撃・ITウイルスに合わせ、最新動向・被害情報・対策方法などの情報・技術などのアップデートが求められる仕事ですが、インターネット社会において情報セキュリティへの意識が高まる中、需要・注目共に高まっている職種です。

引用：独立行政法人 情報処理推進機構『情報処理安全確保支援士（登録セキスペ）』
参考：セキュリティエンジニアはやめとけ？

データサイエンティスト

データサイエンティストは、統計学やAIなどを用い膨大なデータを分析・解析し、事業方針・事業戦略の決定、事業の課題解決を提案する仕事です。
ただデータを解析するだけではなく、「戦略や課題に沿ったデータ情報の抽出・処理」「抽出データの分析・解析」「データに基づいた戦略・改善策の提案」などの業務を担います。

一般社団法人データサイエンティスト協会によると、データサイエンティストには下記3つのスキルセットが必要と定義されています。

• ビジネス力
• データサイエンス力
• データエンジニアリング力

どれも専門性が高く、1つだけスキルを高めれば良いというものではありません。習得の難易度は高いですが、国レベルでビッグデータの活用が注目されている昨今において、需要が急増している職種です。

引用：総務省『ビッグデータ利活用元年の到来』

プロジェクトマネージャー

プロジェクトマネージャーは、開発プロジェクトの責任者を指します。職種というよりは、ポジションに近い意味合いを持ちます。

プロジェクトマネージャーの主な仕事は、プロジェクトの推進・進捗管理・予算管理の他、参画メンバーのマネジメントなど。
顧客との折衝なども担い、開発開始から実際の運用、運用後の保守・整備まで一連の責任と全工程の知見が求められます。

高いITスキル・IT知識が求められるだけではなく、マネジメント能力や管理能力も問われる仕事です。
その分給与水準も高く、「2022年doda 平均年収ランキング」の技術系（IT／通信）カテゴリ中では、年収平均1位（平均年収は686万円）となっています。

REスキル｜IT人材として好条件・好待遇の仕事が得るために

これまで説明してきたように、IT人材全体の不足はもとより、その中で高収入や好待遇を得るには「特に必要とされる人材」になることが重要なポイントです。では、いったいどんなスキルを身に付ければ先端IT人材になれるのでしょうか？　

第四次産業革命スキル習得講座認定制度

第四次産業革命スキル習得講座認定制度の略称、REスキルを習得することによって「従来型IT」から「先端IT」へとキャリアアップをめざせます。

第四次産業革命スキル習得講座認定制度の略称、REスキルとは
高度IT分野等、将来の成長が強く見込まれ、雇用創出に貢献する分野に関する社会人向けの専門的・ 実践的な教育訓練講座(ITスキル標準レベル4相当以上)として経済産業大臣が認定した課程
出典：教育給付金制度/厚生労働省

政府は先端IT人材を増やすために、支援事業として教育給付金制度を設けています。なるべく多くの人が現在の収入格差に関係なくスキルアップを得られるようにと配慮された制度です。これを使わない手はありません！
参考：第四次産業革命スキル習得講座認定おすすめスクール

最大70％支給されるREスキル講座でIT人材不足を解消？

数あるプログラミングスクールの中でも、上記のように経済産業大臣が認定した課程のコースは教育給付金制度を利用できます。最大で70％（上限56万円）が支給されますから、ぜひこの制度を利用しましょう。

今もし「これからプログラミングを学ぼうと思う」スタート地点にいるならば、まず基礎的な講座で学び、その後、ステップアップしていけばいいのです。教育給付金制度と第四次産業革命スキル習得講座認定制度については、こちらで詳しく解説しています。

IT人材不足に備え今のうちに学んでおこう！

IT関係の仕事に就こう、転職をしようと考えているのならば今すぐ行動に移すべきです。

現在、政府はIT教育を非常に強く推し進めています。

実際にお子さんのいる家庭なら感じていることですが「え？パソコンの授業？なんかポストカード作ってきたわね～」くらいで、率直に言えば、これまではあまりIT教育は進んでいるとは思えなかったのです。ところがコロナ禍において「オンライン授業」の必要性が一気に高まり、またGIGAスクール構想（子どもひとりに1台のタブレットやPC）も進み、今までにないスピードでIT教育が実現しています。

子ども達はすでに学び始めている

今の子ども達は小学校からプログラミング必修化に伴い、土台ともいうべき学習をスタートしています。小学校でのプログラミング必修化、中学では技術・家庭科の授業でプログラミングの基礎を、さらに高校では情報の科目が再編成され、より高度な内容で学ぶことになります。さらには、近いうちに大学入試でも「情報」（プログラミング等のIT技術と知識）が必須になると言われています。

2030年になる頃には、今の中学生・高校生年代の人と仕事をしていくことになるでしょう。
コエテコでは文部科学省にも上記について取材を行っていますので、興味がある方はぜひこちらもご覧ください。


今の小学生が大学を卒業する頃、つまりは15年程度先のことになりますが、IT系人材は格段に増えていくでしょう。しかしすでにIT人材が不足している状況ですから今から学べば「必要とされる人材」＝収入が高い・待遇が良い、仕事に就く可能性が高いとも言えます。

IT人材不足に備えるためのおすすめプログラミングスクール

IT人材不足に備えるなら、受講生や卒業生から定評があるプログラミングスクールを利用したいですね。ここでは、おすすめのプログラミングスクールを紹介します。

COACHTECH

COACHTECHは、フリーランスまでのキャリアを徹底サポートしてくれるプログラミングスクールです。
フリーランスエンジニア育成に特化しているだけあり、案件獲得サポートやポートフォリオ添削、卒業の学習計画作成などフリーランスエンジニアとして活躍するため手厚いサポートが充実しています。

また現役で活躍しているエンジニアが専属コーチとなり、受講生1人ひとりの学習状況・進捗に合わせて1週間毎に学習プランを作成してくれる点も魅力です。無理のない学習プランを提案してくれるからこそ、挫折することなく最後まで学び通すことができるでしょう。

なお、受講期間は3・6・9・12ヶ月から選択できます。
自分に合ったペースで学習できる点も嬉しいポイントと言えるでしょう。

DMM WEBCAMP

出典：DMM WEBCAMP エンジニア転職
DMM WEBCAMPではエンジニア転職コースが用意されています。大手スクールであり、最大70%給付される給付金制度や転職保証制度などのサポートが充実していることが魅力です。

受講生の97%はプログラミング学習未経験ということですので、初心者の方でも安心ですね。
DMMグループならではの非公開求人もあり、カウンセリング満足度も99%(2022年2月時点)とのことですので、気になる方は無料カウンセリングを受けてみるといいでしょう。

出典：DMM WEBCAMP
幅広いコースのなかから必要なスキルを習得できるコースを選べるのは、DMM WEBCAMPです。「大学生向け就活対策コース」や「はじめてのプログラミングコース」などが用意されているから、プログラミング初心者でも気軽に受講しやすいことがメリット。

そのほかにも、「データサイエンスコース」や「フロントエンドコース」など、プログラミング上級者向けのコースも充実しています。メンターは、通過率わずか10%の基準をクリアした現役エンジニアのみ。メンターとの相性が合わなければ、途中で変更することが可能です。

週に2回の定期メンタリングが実施されるから、エラーが発生した箇所やわからない箇所を質問しやすい環境が整えられていることが強みです。完全オンライン完結のスクールであるため、仕事が忙しい社会人でもマイペースにプログラミングを学習できます。

RUNTEQ

出典：RUNTEQ
RubyやRuby on Railsの基礎から応用まで習得できるのは、RUNTEQです。カリキュラムを進めていくと中間試験や卒業試験を受ける必要があるため、理解度を客観的に把握しながら学習を進められます。

ポートフォリオを制作する際には、現役エンジニアから画面設計や実装などの技術サポートを受けられます。マーケティングの観点から指導してもらえるから、企業から高い評価を得られるポートフォリオを制作できることが強みです。

同期や卒業生同士で気軽に交流できる、オンラインコミュニティやイベントに参加することも可能です。そのため、受講生同士で情報交換をしたい人に向いているプログラミングスクールだと言えるでしょう。なお、「Webエンジニア転職コース」は、一括料金で550,000円（税込）となっています。

ポテパンキャンプ

出典：ポテパンキャンプ
転職成功者のWeb系開発企業内定率100%を誇るのは、ポテパンキャンプです。カリキュラムでは基礎学習が104項目、実践課題が16個用意されており、レビューは平均30回受けられます。カリキュラムを完走すれば、プロジェクトリーダーを担えるほどの高度なスキルが身に付いていることが特徴です。

また、ポテパンキャンプは丁寧なコードレビューを受けられることが魅力の1つ。実践的な知識とスキルが身に付くよう、受講生1人1人に合わせたフィードバックを行うことで高い評価を獲得しています。質問サイトは毎日10～23時まで利用でき、理解度に合わせてビデオ通話を利用することも可能です。

ポテパンキャンプで人気のコースは、「Railsキャリアコース」です。カリキュラムのなかでは、Ruby on Railsの基礎学習から模擬プロジェクト開発までを行います。受講料は一括料金で440,000円（税込）となっており、36回分割にすれば初回支払いが17,212円（税込）、2回目以降が月額13,900円（税込）となっています。

テックアイエス

出典：テックアイエス
初心者から現場で活躍できるエンジニアを目指すなら、テックアイエスがおすすめです。教育訓練給付金制度が利用できるため、受講料の最大70%が給付されることがメリット。「プログラミングスクールは受講料が高いから通えない……」と諦めていた人でも、通いやすいスクールです。

カリキュラムでつまづいた箇所がある際には、5分以内に現役エンジニアの講師が応え、問題解決に導くことが特徴。スタッフや生徒同士で支え合えるよう、イベントも盛んに開催されています。オンライン授業とオフライン授業から選べるから、自分のスケジュールを優先しながら学習を継続できます。

テックアイエスのなかで最も人気があるのは、「長期PROスキルコース」。基礎課題ではJavaScriptやPHPなど、Web開発に必要なプログラミング言語を学習します。なお、「長期PROスキルコース」の受講料は一括払いで686,400円（税込）で、分割払いなら月々28,600円～（税込）となっています。

企業がIT人材の採用に力を入れるべき理由

企業がIT人材の採用に力を入れるべき理由としては、次のような事案が考えられるでしょう。

デジタル技術およびデータの活用により企業の競争力・生産力を高めるため

DXやビックデータなど、業界問わず企業のIT活用は加速の一途を辿っています。
そのような社会情勢の中、もはやデジタル技術やデータの活用は、事業の運営方針や戦略を決定づける重要な役割を担うようになりました。

デジタル技術を用いることで新たなビジネスモデルを生み出すことができるでしょう。
さらに既存のビジネスモデルにも付加価値をもたらし、新たな商品としてブラッシュアップさせることも可能です。
またデータを活用することで、より消費者に求められる商品の開発が行えるようにもなるでしょう。
このようにデジタル技術やデータの活用は、企業の競争力・生産力を高める上で欠かすことができません。

しかし、デジタル技術やデータを活用するにはIT人材の存在が不可欠。
そのため企業は、企業の競争力・生産力を高める上で必須となるIT人材の獲得に注力するようになりました。

情報漏えいなどのセキュリティ事故を防ぐため

私たちが生活を営む上で、ITはもはや生活の一部となっています。

しかしITへの知識が乏しい故に情報漏洩や余った情報の取り扱いなどが発生し、セキュリティ事故が多発するようになりました。
特にIT関連の事故は、解決においても高い専門性が必要になります。またセキュリティ事故を未然に防ぐためには、相応の知識を持った人材が不可欠です。

企業全体のITリテラシー向上・ITトラブルや事故を未然に防止するためにも、企業はIT人材の雇用を重視するようになりました。

企業がとるべきIT人材不足に向けての対策

IT人材不足と言われる中、企業は早急に次の一手を打たなくてはなりません。
ここでは、具体的なIT人材不足に向けた対策をご紹介します。

社内のIT人材教育制度を整える・外部に依頼する

売り手市場かつIT人材が不足する中、既存のIT人材の採用は難化を極めています。
そのため求人を公開したとしても、なかなか採用に繋がらないと悩む企業も多いかと思います。
そのような状況下においては、社内のIT人材教育制度を整え、自社でIT人材を育成するという対策を取るのも1つの手と言えるでしょう。

自社でのIT人材育成は、育成コストがかかるばかりか即戦力としての活躍も期待できません。
しかし、採用コストや採用に必要な工数・労力を鑑みると、将来的に大きなリターンが得られるかもしれません。
また社内でIT人材の教育制度が確立すれば、今後のさらなるIT人材不足も自社内でカバーできるでしょう。

また、IT系業務は完全に外部に依頼するという対策もあります。
フリーで活動しているIT人材も少なくありません。またIT人材を豊富に抱える企業もあるでしょう。
フリーランスや外部企業への発注を活用することで、自社のIT人材不足をフォローできる体制を整えられるかもしれません。

業務をさらに効率化・自動化する

業務の効率化・自動化を図ることで、業務推進に必要な労働力を削減できます。労働力が削減できれば、人件費削減にも繋がります。
さらには各部署で削減できた人件費をIT人材育成やIT人材採用に充てられるため、IT人材不足に向けて先手を打つことができるでしょう。

このように業務の効率化・自動化を図ることで、組織全体のムダ・ムラがなくなり、社内で必要な部分に必要な経費を投下できるシステムの構築や風土の醸造が叶います。

IT人材がなぜ不足するのかと今後とるべき対策まとめ

プログラミングスキルは本を読んだだけでスグに身につくものでもありません。またお話しした通り、基礎レベルのスキルだけでは長い目で見たときには満足できる環境で働けるとは言い切れません。

IT人材にもスキルアップは必要です。

現在プログラマーやIT業界で働いていたとしても、異業種であっても、学生であっても、主婦であっても、ITスキルをひとつずつ学びキャリアアップをはかれば、将来的には大きく道が開けるはずです。もちろん、最初は大変ですし、必ずしもIT業界のすべてが高収入とは限りません。しかし、ニーズにあった人材になれば別です。ちなみに情報セキュリティの資格取得者は外資系では年収が1,000万ということも珍しくありません。

たとえば副業として収入アップにつなげたり、定年後の生涯の趣味＋収入手段と考えてみてもいいかもしれません。いずれにしても思い切って始めてみる、学んでみる、行動してみることが大切ですね。