e-ラーニングの最新トレンド＆オンライン講座ビジネスで成功するコツ

ICT技術の進歩や新型コロナウイルスの影響に伴うリモートワークの普及も相まって、インターネットを介して講座や研修を受講できる、e-ラーニングやオンライン講座が急速に拡大しつつあります。

今回は、e-ラーニングの市場規模や最新トレンドを紹介するとともに、オンライン講座ビジネスで成功するためのコツやおすすめのサービスを紹介します。

e-ラーニングの市場規模と将来性
e-ラーニングの最新トレンド
e-ラーニングとオンライン講座プラットフォームの違い
オンライン講座で成功するためのコツ
おすすめのオンライン講座プラットフォーム
最新のe-ラーニングトレンドと講座販売のコツまとめ

e-ラーニングの市場規模と将来性

株式会社矢野経済研究所が実施した『eラーニング市場に関する調査（調査期間：2023年1月～3月）』によると、国内e-ラーニング市場規模は、2022年度で3,705億円が見込まれ、2023年度で3,773億円になると予測されています。

コロナ禍を背景に大きく市場が成長した2020度・2021年度と比較すると、成長率は落ち着きつつあります。しかしその中でもBtoC市場では、新型コロナウイルスの影響によって学習ツールとしての利用が定着したこともあり、引き続き市場の拡大が見込まれそうです。

また人材育成の領域においては、従来のような集合研修の代替えとして、eラーニングがメインになっていくと考えられます。

さらに最近では、オンライン講座を運営するためのLMS（Learning Management System)とよばれる学習管理システムやプラットフォームが数多く展開されており、個人でもスキルや知識があれば、手軽に講座を販売できるようになりました。

このような背景もあり、インターネットさえあれば場所を選ばず学習や研修に取り組めるeラーニングの市場は、今後も拡大の一途を辿ると言えるでしょう。
引用：株式会社矢野経済研究所『eラーニング市場に関する調査を実施（2023年）』

e-ラーニングの最新トレンド

2000年代に本格的に市場が活性化し始めたe-ラーニングですが、当初は紙教材からCD-ROMやDVD-ROMに置き換わった程度でした。しかし ICT技術の進歩や需要の高まりに伴い、eラーニングのトレンドも大きく変化しつつあります。
本項目では、eラーニングの最新トレンドを紹介します。

受動的なコンテンツから主体的に学ぶアクティブラーニングに変化

eラーニングの最新トレンドの1つに、グループワークやディベートを取り入れるアクティブラーニングが挙げられます。

従来のeラーニングは、机上の学びに寄るところがあり、現場で実践できるスキルにつながりにくいという課題がありました。
そこで自ら能動的に学びに向かうように設計されたコンテンツを取り入れる講座が増えてきました。『受動的な学習になりがち』というeラーニングの課題も解消され、受講者の内容理解が深まる効果も期待できるようになりました。

VR技術の導入

最新のe-ラーニングでは、リアルな映像体験ができるVRを用いたコンテンツも増えています。

VRとは、e-ラーニング受講者の身体に合成映像が見れたり映像に合わせた音が流れたりする特定の機器を装着し、仮想現実を体験させる技術のことです。
VRを用いることで、受講者は実際にその場にいるかのような臨場感を感じることができます。
VRを用いたe-ラーニングには、次のようなコンテンツがあります。

危険体験

通常は体験できない震災や事故、医療など、現実で再現・体験が難しいものを疑似体験できる。

ロールプレイ

クレーマー・商談・接客などの相手役をVRで再現し、何度もロールプレイングができる。

マニュアル

手順や時間経過に応じて変化するような作業をVR化し、実際の作業場をイメージしやすくする。

e-ラーニングにVRを取り入れるには、コストや手間がかかります。そのため、ロールプレイングやゲームを取り入れるのも1つです。
手軽な体験学習を通して、受講者に主体的に考えさせることで、飽きの来ない継続的な学習に繋げられるでしょう。

また教科書やテキストの内容を実際に体験することで、座学よりもしっかりと知識を定着できるため、より効果的な学習が期待できます。

プラットフォームの充実

e-ラーニングが学習コンテンツとして広く利用されるようになった背景もあり、効率的に講座配信や集客ができるプラットフォームが数多く展開されるようになりました。

プラットフォームを利用することで、顧客の獲得から講座の販売、リピーターの獲得といった一連の流れをスムーズに行えるようになりました。
講座販売に向けたサービスの多様化に伴い、今後より一層講座販売ビジネスが拡大していくと考えられます。

e-ラーニングとオンライン講座プラットフォームの違い

e-ラーニングとオンライン講座プラットフォームの大きな違いは、講座を提供する講師・クリエイターと講座受講を希望する人を繋ぐプラットフォームの有無です。

e-ラーニングシステムは教材を作成するまではできますが、集客機能や講座ビジネスを行うための管理機能・決済機能といった機能を備えていません。そのため他の方法で講座の管理や集客に取り組む必要があります。

一方、オンライン講座プラットフォームでは、プラットフォームと呼ばれる経済圏を通して、講座を販売したい講師と講座を受講したい受講者が繋がることができます。さらにオンライン講座プラットフォームには、講座運営のために必要な講座作成機能・受講者管理・決済機能など講師にとって必要な機能が充実しているため、効率よく運営することができます。

自分の知識やスキルを活かし効率的な講座販売に繋げたい場合は、オンライン講座プラットフォームの活用をおすすめします。

また一口にプラットフォームといっても、サービスごとに搭載されている機能が異なります。オンライン講座プラットフォームを利用する際は、機能や販売手数料などを比較した上で、自分の設定したい講座の内容・スタイルにマッチするプラットフォームを選びましょう。

オンライン講座で成功するためのコツ

オンライン講座プラットフォームを利用しただけでは、収益にはつながりません。
収益につなげるためには、次に紹介するコツを意識しながらオンライン講座を運営しましょう。

リピーターの獲得

オンライン講座を運営する際は、リピーターの獲得が最も大切なポイントといえます。リピーターを獲得できれば、集客にかかるコストを削減できます。

さらにリピーターを増やすことで、講座の価値を高める効果も期待できるでしょう。

講座後のアフターフォロー

講座終了後、受講者に向けてアフターフォローの場を設けることで、受講者の満足度を高められるでしょう。
具体的な方法としては、受講者に対して、受講お礼と共に講座で使用した資料や講座に関連する情報などをメッセージで送る方法があります。

また、講座終了後に個別で質疑応答の時間を設けるなどの施策も、満足度の向上につながるでしょう。

コミュニティ形成

受講者たちが集まるコミュニティの形成も有効な施策です。受講者同士の交流が生まれ、講座や講師への興味・関心が深まるでしょう。

また次回講座の案内や、アフターフォローなどもコミュニティを通じて行うことで情報発信や管理の手間を軽減できる効果もあります。
さらにコミュニティを活用することで、受講者になる可能性のあるターゲットを集めていくこともできます。

おすすめのオンライン講座プラットフォーム

続いてオンライン講座を運営するにあたって、おすすめのプラットフォームを紹介します。

コエテコカレッジ

コエテコカレッジは、スマートフォン1つで手軽にオンライン講座の運営ができる講座販売プラットフォームです。

顧客管理機能や決済管理システムが充実しているため、煩雑になりやすい運営業務の負担を軽減できるでしょう。また、ライブ配信とオンデマンド配信どちらの講座も提供できるため、より柔軟に講座の運営ができるようになります。

さらに、クーポン発行・アンケート機能・講座レビューといったアフターフォローのためのサービスも充実しており、リピーター獲得もスムーズに取り組むことができるでしょう。

講座販売に必要な機能が凝縮したプラットフォームであり、無料で始められ開設のサポート体制もあるので、講座ビジネスに初めて取り組む人でも安心して利用できるでしょう。

teachable

teachableはアメリカ発祥のオンライン講座を開設・販売するためのプラットフォームです。

独自ドメインのwebサイトでオンライン講座の販売ができる他、販売ページや顧客管理がシンプルで分かりやすい点が魅力です。また非常にカスタマイズ性の高い講座販売プラットフォームのため、講座販売経験のある人におすすめです。

一方、teachableは日本語には対応していません。英語の読解ができない人にとっては、扱いづらさを感じるかもしれません。

Thinkific

Thinkficは、カナダ発祥の講座販売プラットフォームです。
日本人のユーザーは他のプラットフォームと比較してまだ少ないですが、日本語変換にも対応しています。

また無料プランでも最大で3つの講座を作成することができます。そのため、「試しに講座販売を行ってみたい」という人にぴったりでしょう。

さらに、コースをアップグレードすれば、クーポン機能・メンバーシップ機能・コミュニティ作成など、講座販売に必要となる各種機能を利用できるようになります。スクールの拡大に伴いコースをアップグレードすることで、効率よく継続的なスクール運営が可能となるでしょう。