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ビットコインの価格推移!2009年から2022年までの全期間チャートを徹底解説!

暗号資産(仮想通貨)の代表的なものとしてビットコインがあります。
ここではビットコインの価格推移について、ビットコインチャート全期間(2009年から)を見ていきましょう。

*本記事は暗号資産等の専門家による監修を受けた上で執筆・公開しています。

コエテコが選ぶ!おすすめの暗号通貨(仮想通貨)取引所・ビットコイン

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2009年~2010年のビットコイン推移

2008年にサトシ・ナカモト(人物については現在も不明)がビットコインについての論文を発表。実際にビットコインの価格が提示されたのが2009年です。

そして2010年5月には、アメリカでピザ2枚が10,000BTC(ビットコイン)で購入されています。これがビットコインによる最初の決済、事実上の取引と言われています。

同年7月にはビットコインの取引所「Mt.Gox(マウントゴックス)」が本格的なサービスをスタートしました。

2011年~ビットコインの推移

その後、アメリカの大手メディアで取り上げられたことがきっかけとなり、認知度が広まりました。同時に取引が増え、ビットコインの注目度は一気に高まりました。

2011年から2012年には、一時期は1BTC=3,000円近くまで上がったものの、すぐに落ち着きをみせ、1,500円前後になります。

ところが直後にビットコイン取引所のマウントゴックスがハッキングの被害を受けたことによりリスクの面もあらわになり、ビットコインの相場は下落します。

2013年ビットコイン相場は上下に激しく変動

2013年になると、ビットコインの相場は上下が激しくなります。

2013年3月のキプロス危機から法定通貨(いわゆる、円やドル)の信用度が著しく下がります。同時に仮想通貨のビットコインの相場は上昇し、暮れには1BTC=120,000円台にのぼります。一種のビットコインバブル状況が出現したわけです。

しかしこれも、中国がビットコイン取引を禁止したこと、また再び、マウントゴックスがハッキングにあったこともあり、しばらくビットコインの価格は低迷しました。

2014年から2016年のビットコイン推移


ビットコイン 推移 データ
出典:CoinMarketCap

上記は2014年から2021年のビットコインの取引をグラフ化したものです。2014年、2015年、2016年とほとんど変化なく推移しています。そして2017年から上下はあるものの、ほぼ上昇し続けています。

ただ細かくチャートを見ていくと、ビットコインの高騰・下落の幅が大きいことがわかります。価格の変動をボラティリティと呼びますが、ビットコインは円やドルに比べて「ボラティリティが大きい」つまりそれだけ、リスクもあるしベネフィット(利益)もあると言えます。

では2017年からのビットコインの変動と出来事を見ていきましょう。

2017年ビットコインの最安値と最高値


* 出典:TradingView
  • 最安値:84,950円(1月に記録)
  • 最高値:2,332,385円(12月に記録)
* 出典:GMOコイン

2017年は日本の暗号資産(仮想通貨)の取引が活発化した年です。チャートでも確認できるように、2017年の初頭はおだやかな上昇を描いていますが、11月から12月にかけて大きく上昇しています。

1月に10万円台で取引が開始されたビットコイン(BTC)は、8月に50万円台に、11月には100万円台に到達します。

12月に入ると当時のビットコイン史上最高値となる2,332,385円を記録しています。

12月には、アメリカ『CBOE(シカゴ・オプション取引所)およびCME(シカゴ・マーカンタイル取引所))』でビットコインの先物取引を開始したため、投資家の参入などの影響をうけ市場への資金流入が拡大。またこの年はそもそも金融市場が活況で株価も安定した上昇を見せていた時期でした。

2018年ビットコインの最安値と最高値

* 出典:TradingView

  • 最安値:350,853円(12月に記録)
  • 最高値:2,000,620円(1月に記録)
 * 出典:GMOコイン

2018年はチャートを見てもすぐわかるように、ビットコインは下落しています。

2017年がビットコインが一種のバブル期であったと考えると、バブル崩壊とも言える下落を見せています。中国政府による暗号資産(仮想通貨)への規制がより強まったことや、FacebookをはじめとするSNSが仮想通貨の広告掲載を中止したことによって、信頼性が低下したことが影響したのではないかと言われています。

また、高騰しつづけたことにより市場がいったん下降方向へ向かったとも言えるでしょう。

2019年ビットコインの最安値と最高値

* 出典:TradingView
  • 最安値:361,516円(1月)
  • 最高値:1,473,564 円(6月)
* 出典:GMOコイン

さて、2019年はビットコインの価格は上がったり下がったり、乱高下を繰り返す現象を起こしています。上半期は比較的高い水準で推移していますが、下半期は下落傾向にあります。しかし12月最後にはわずかに上昇しています。

2020年ビットコインの最安値と最高値

* 出典:TradingView
  • 最安値:402,022円(3月)
  • 最高値:2,121,606円(12月)
* 出典:GMOコイン

ビットコインの価格変動は、2020年も細かく上下する動きを見せています。

初頭には一時回復したかのように見えたのですが、3月中旬には再び下落します。ところが3月下旬から上昇しはじめ、しばらく落ち着いた状況になります。7月8月には上昇するのですが、9月にはまたいったん下落します。

10月中旬からは上昇をたどり、12月には2017年の最高値を更新しています。

2021年のビットコイン推移

* 出典:TradingView

2021年は4月までは上昇傾向にありましたが、チャートでもわかるように5月に下落しています。その後は8月あたりから盛り返して、10月には高めの水準で推移しています。

2021年のはじめにはIMF(国際通貨基金)が暗号資産(仮想通貨)についての報告書を公表したことが影響していると言われており、一方で5月の下落については中国の政策等が影響したのではないかと推測されています。

2021年11月9日には、ビットコインは史上最高値777万円をつけています。要因としては世界的なインフレ予測と、金融緩和の結果法定通貨への不安が高まったためと言われています。

このように、ビットコインは1年ごとに見ても価格変動が上下しており、その時々の世界中でおきた様々な出来事による影響はもちろん、憶測や風評による影響を受けることも時折見受けられます。

中長期的に日本円に対するビットコインの価値は上昇の傾向を続けるであろうと予測されています。ただし、これはあくまで未来予測です。いずれにしても、ビットコインについては今後の動向が注目されています。

2022年のビットコイン推移

* 出典:TradingView

最安値:2,118,782円(12月)
最高値:5,626,984円(3月)
* 出典:GMOコイン

2021年に史上最高値をつけたビットコインですが、2022年5月以降急激に下落しています。きっかけはアメリカの消費者物価指数が発表されたことによる、世界的な景気後退への警戒心です。

その結果アメリカドルに連動し値動きするステーブルコインUSTが暴落し、仮想通貨市場全体に影響が及びビットコインの価格も大幅に下がりました。

その後もビットコインは低調が続き、11月にもFTXトレーディンググループの破綻をきっかけとした連鎖破綻による影響で下落しています。12月に2022年の最安値をつけていますが、全体的に売られすぎの状況ともいわれています。

おすすめのビットコイン取引所

ここでは、おすすめのビットコイン取引所を3つご紹介します。
  • Coincheck
  • DMM Bitcoin
  • LINE BITMAX

Coincheck


名称 Coincheck
運営会社 コインチェック株式会社
取引形式
現物取引(販売所・取引所)
仮想通貨数
21種類(2023年5月時点)
入金手数料
銀行振込:無料
コンビニ入金・クイック入金:770円~
最低取引額
販売所:円建てで500円相当額以上、BTC建てで0.001BTC相当額以上
取引所:0.005BTC以上かつ日本円で500円相当額以上
レバレッジ取引
不可

Coincheckは2019年〜2021年の国内暗号資産取引アプリにおけるダウンロード数No.1。取り扱い通貨数も国内トップクラスで、アカウント登録から最短1日で取引を始められるスムーズさも人気の理由の一つです。

関東財務局登録済みの暗号資産交換業者で、信頼できる暗号資産取引サービスと証明済み。セキュリティ対策やユーザビリティの面でも安定したサービスを受けることができます。特に取引画面が見やすく、各通貨のチャートは初心者から上級者まで幅広く定評があります
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DMM Bitcoin


名称 DMM Bitcoin
運営会社 株式会社DMM Bitcoin
取引形式
現物取引、レバレッジ取引
仮想通貨数 26種類
入金手数料
無料
最低取引額 ビットコインの場合0.001BTC
レバレッジ取引 最大2倍

DMM Bitcoinはスマホでスピード本人確認を利用すれば登録から最短1時間で利用可能。レバレッジ取引に長けており、暗号資産は26種類から選べます。2023年3月現在、国内最多のレバレッジ取引取り扱い数で、少ない資金で取引をしたい方や、現物取引とレバレッジ取引の両方を利用したい方にはピッタリです。

取引画面は誰でも簡単にスワイプするだけの「シンプルトレードモード」と、より細かいチャートが確認できる「エキスパート」から、好みに合ったシステムを利用できます。
DMM Bitcoinはこちら

LINE BITMAX


名称 LINE BITMAX
運営会社 LINE Xenesis株式会社
取引形式
現物取引
仮想通貨数 6種類
入金手数料
無料
最低取引額 1円相当額
レバレッジ取引
最大2倍

LINE BITMAXはLINE傘下の「LINE Xenesis株式会社」が運営するサービスで、取引形式は現物取引のみに対応しています。仮想通貨数は6種類と少ないですが、1円相当額から取引できるので少額投資が可能。初心者向けの国内取引所として人気があります。

取引ツールはLINEアプリからアクセスでき、いつでも気軽にチェックできるシステム。注文ボタンも「買う」「売る」とわかりやすく、無理なく投資の仕組みを理解できるでしょう。
LINE BITMAXはこちら

ビットコインの「マイニング」とは?

ビットコイン マイニングとは

暗号資産はブロックチェーン技術によって信用性を担保しています。

ブロックチェーンでは、ビットコインの取引データを一定量まとめて「ブロック」にしています。ブロックには「いつ、誰が、どれくらい取引したか」といった情報が書き込まれていくわけですが、その情報を第三者が確認して承認します。この承認する作業がマイニングです。

マイニングでは、送金取引を承認したマイナーに報酬が支払われます。ビットコインは平均して10分ごとに送金の取引を承認していますが、その報酬額はたいへん高額です。

そのため、多くの人がマイニングに参加していますが、現在では膨大な計算量を必要とする困難な作業となっています。高性能なハードウエア等も必要なため、マイニングは一般ユーザーが簡単にできるものではありません。

ビットコインの推移と「半減期」

ビットコイン 半減期とは

半減期とは、ビットコイン(BTC)などの暗号資産(仮想通貨)のマイニング報酬が半減するタイミングのことです。

上述したようにマイニングに成功したマイナーは、報酬として新規発行されるビットコインを受け取ることができますが、この新規発行されるビットコインの数量が半減するイベントを「半減期」と呼びます。

ビットコイン市場では大きな出来事であり、価格にも影響を与えます。実際に過去の半減期では、ビットコインの価格が半減期前後で上下しています。

ビットコインの価格推移では、半減期の影響も考慮する必要があります。しかし、どのような影響を及ぼすかは予測しづらい面もあります。ビットコイン取引を行う際には、半減期をはじめとしたさまざまな情報を集め、注意深く利用する必要があります。

ビットコインは価格変動が大きいことに注意して推移を確認しよう

ビットコインはボラティリティ(価格変動率)が大きい傾向があります。大きな利益を得ることもあれば、大きな損失をすることもあることについて十分に理解しておきましょう。

ビットコインの価格推移や関連する出来事について、ここではごく簡単に触れています。暗号資産についてはさまざまな書籍も出ていますし、政府広報など信頼のある情報を参考にしてください。


ビットコインに税金はかかる?

ビットコインをはじめとして、暗号通貨で利益を得た場合は確定申告を行い、所得税や住民税を支払う必要があります。これは、株やFXなどで利益を出した場合と同じになります。

ビットコインを保有しているだけでは税金はかからないのですが、ビットコインを使って物を購入したり、ビットコインを日本円に変えて利益が出たりした場合は、確定申告が必要となります。確定申告のことが分からないからといって放っておくと、脱税に該当してしまいます。その場合は、過去に遡って追加徴税が行われますので、これからビットコインなどの取引を始めようと思っている方は、きちんと確定申告についても勉強しておくようにしましょう。

今後の推移予測が難しいビットコイン

先にも書いたように、2021年11月9日には、ビットコインは史上最高値777万円となっていました。最初に取引の行われたピザ2枚は10,000BTCで購入されたので、現在の日本円になおすと777億円になります。この10年ほどの間で、ビットコインの値段がかなり上がっていることが分かると思います。

全体的に見るとビットコインの価格は上昇を続けていますが、今後もこの通りに増えていくとは限りません。数百万円単位で上下を続けているので、安定しているとも言えないでしょう。

また、長期的に見ても、今後ビットコインの価格が暴落する可能性もあります。未来のことは誰にも見通せません。ビットコインを始めとした暗号通貨を購入する際は、よく考えるようにしましょう。

特に、保有資産が少ないうちからビットコインを大量購入するのはおすすめできません。金融資産は、それぞれにリスクがあります。ひとつに依存している場合は、その価値が上昇しているうちは良いのですが、暴落してしまうと一気に損害が大きくなります。ひとつの資産が暴落しても大丈夫なように、投資を行なう際は複数の対象に分散させるようにし、ポートフォリオ管理を意識するようにしましょう。そして、常に投資対象の情報を収集し続けることが大切になってきます。

* 記事はあくまで情報を共有し、暗号資産に対する知識を深めるためのものです。

参考:過去のビットコイン(BTC)の価格推移/GMOコイン

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  • 質問 NFTとは何ですか?

    答え NFTとは、Non-Fungible(代替不可能)なトークン(代用通貨)です。NFTは、本来であればコピーなどが簡単にできるデジタルデータを「唯一のもの」として証明し、情報を付与し著作権に似た形で二次使用で利益を得たり、取引したりできる資産の一種。デジタル資産の希少性を担保し、自分のものとして証明できます。投資商品としても人気がありますが、法整備が整っていないなどリスクや課題も多くあると言われています。

  • 質問 暗号通貨と仮想通貨はどう違うのでしょうか?

    答え 暗号通貨は仮想通貨の別称であり、違いはありません。令和2年の資金決済法の改正によって、法令上「仮想通貨」は「暗号資産」と呼ぶように変更されました。暗号資産(暗号通貨・仮想通貨)はインターネット上でやりとりできる財産価値があり、代金の支払いなどにも使用できます。ただし暗号資産は法定通貨ではなく、また価格が変動するなどリスクもあることに留意して下さい。

  • 質問 仮想通貨(暗号通貨)を購入したり、取引したりするには何が必要ですか?

    答え 暗号資産(仮想通貨)を利用するためには、まず仮想通貨取引所に口座を開設します。口座の開設には、メールアドレスと本人確認書類が必要です。マイナンバーカードや運転免許証、健康保険証やパスポートなどを用意しましょう。仮想通貨取引所は、それぞれ扱っている仮想通貨の種類が違います。また取引手数料や入金・出金手数料も違うので、取引所の特徴をよく理解した上で選びましょう。口座を開設したら、日本円を入金します。これで暗号資産の取引や売買を行うことができます。

  • 質問 仮想通貨(暗号通貨)を購入する際の注意点は?

    答え 仮想通貨を取り巻く環境は発展途上にあり、各国の法規制が確立されていない、または法規制が異なる部分もあります。仮想通貨のマーケットプレイス(取引所)を取り巻く事件をさかのぼるとハッキングのような被害が今後も絶対にないとは言えません。また、不審な勧誘や詐欺と思われる仮想通貨に関するトラブルにも注意が必要です。金融庁に登録されている業者で仮想通貨の取引をするにしても、さまざまなリスクがあることはきちんと把握しておきましょう。取引をする際には各マーケットプレイス(取引所)の特徴やシステムを理解した上で利用するようにしたいですね。

  • 質問 「NFTで不動産やアートが買える」と聞きました。こうしたものを購入する際の注意点は?

    答え NFTは有体物(形がある物)とはみなされていないため、所有権が認められていません。NFTでの売買では、所有権、著作権といった法的なことが関連してくるため、アートにしろ不動産にしろ、取引や売買には「リスクがある」ことを念頭に置いておきましょう。たとえば、偽物が売られていたということも過去にはありました。購入時に付属してくる権利(ロイヤリティなど)もきちんと確認する必要があります。いずれにしても、NFTについて精通していない段階で安易に高額な取引や売買を行うのは避けたほうが無難です。投資的な意味合いでNFTで何かを購入するというよりも、自分が好きなものや将来に価値を見いだせるようなものを見つける楽しみで、まずはNFTを始めてみてはいかがでしょうか。

  • 質問 そもそも、なぜ今、仮想通貨(暗号通貨)が注目されているのでしょうか?

    答え わたし達が普段から使用している法定通貨、たとえば「円」は国(政府機関/中央銀行)が管理しています。万が一、戦争などが起きたり独裁者が現れたりして口座が凍結されたら、資産を失うことになります。残念ながら世界を見渡した時、こうした不測の事態が起きないとは断言できません。暗号資産は国家に依存しない資産ということで昨今、大きな注目を集めています。いわゆる資産としての「金」と似ているところがありますね。他にも、手軽に決済できる点や少額取引の対応、海外への送金が簡単なことなど、さまざまなメリットがあること、また投資目的としても関心が高いことなどが注目される理由と言えるでしょう。