仮想通貨の種類・銘柄を一覧で紹介！取引の注意点やおすすめの取引所も解説

仮想通貨とは？

まずは簡単に、仮想通貨とはどのようなものなのかを見ていきましょう。

仮想通貨とは、私たちが日常的に利用している法定通貨（日本円、米国ドルなど）とは異なり、物理的に存在しない（＝仮想の）財産的価値のことを言います。要するに、インターネット上で取引が行われている電子データの通貨です。

2020年の改正資金決済法施行によって、法令上の呼称が「暗号資産」と改められました。一般には、「仮想通貨」「暗号資産」どちらの呼称も同じ意味として広く利用されています。

一般的に仮想通貨は投資目的で保有する通貨であり、物品の支払い目的で所持している人は少ないのが現状です。

日本においては資金決済法第2条14項に規定され、以下のような特徴を持つものとされています。

（1）不特定の者に対して、代金の支払い等に使用でき、かつ、法定通貨（日本円や米国ドル等）と相互に交換できる
（2）電子的に記録され、移転できる
（3）法定通貨または法定通貨建ての資産（プリペイドカード等）ではない
引用：暗号資産（仮想通貨）とは何ですか？｜日本銀行

仮想通貨の代表的なものとして、ビットコインやイーサリアム、リップルなどの種類があります。

仮想通貨と法定通貨の違い

仮想通貨の概要をご紹介しましたが、「通貨なのにデータってどういうこと？」「普通のお金とどう違うの？」と疑問に思った方もいることでしょう。そこで、仮想通貨と円や米国ドルといった法定通貨、違いはどこにあるのかについて見ていきましょう。

仮想通貨、法定通貨の違いを表にまとめたものが以下になります。

違い①貨幣としての実物の有無

大きな違いとして、物理的に存在するかどうかというところが挙げられます。

法定通貨は手に持つことができ、実物を利用して取引が行えます。高額のものを購入する時は、それだけ多くの通貨を財布に入れておかなければなりません。

一方、仮想通貨はインターネット上の電子データなので、実体がありません。たまに金属製のビットコインなどが売られていますが、これはあくまでビットコインに見立てたモノでしかなく、貨幣としての価値はないので注意しましょう。

違い②発行主体と中央管理者の有無

日本円の場合、発行するのは中央銀行である日本銀行と政府ですし、米国なら中央銀行であるFRB（連邦準備制度理事会）がドルを発行しています。

一方の仮想通貨は、発行主体と中央管理者が存在しません。利用者全員で管理を行うことで相互に監視し合い、データ改ざんなどの不正を防止する「ブロックチェーン」と呼ばれる技術が採用されているためです。

ブロックチェーンとは、暗号化という特殊な技術を用い、取引履歴を鎖（チェーン）のように記録することによって、データの改ざんをできなくする技術のことを言います。

このブロックチェーン技術によって、参加者が不正出来ない仕組みが作られているため、仮想通貨が「通貨」として成立しているのです。
参考：仮想通貨のマイニングの仕組は？ブロックチェーンも解説

違い③発行上限の有無

法定通貨には上限がありません。発行主体である国が通貨の流通量を制御できるため、景気や政策の判断によって増減が繰り返されます。

一方、仮想通貨の多くには発行上限が定められています（定められていないものもあります）。

一般的に、仮想通貨はマイニングと呼ばれるデータの採掘作業によって利用が可能になり、発行できる量は限られています。鉱山から金や銀を採掘するイメージを浮かべると分かりやすいでしょう。

有名なビットコインであれば、上限は2100万BTC。2023年3月時点で約1930万BTCが発行されており、上限に達するのは2140年と予想されています。

違い④価値の保証

一般的に、法定通貨の価値を保証するのは、その国の経済安定性と言われています。近年の日本は歴史的円安が話題になっていますが、それでも日本円に一定の価値があるのは、日本にそれだけの経済的な安定性があると見なされているからに他なりません。

一方、仮想通貨の価値は、需要と供給のバランスによって変動します。発行上限のある仮想通貨に対して、「欲しい」と考える人が多ければ価値が上がり、「要らない」と考える人が多ければ価値が下がります。考え方によっては、とてもシンプルと言えますね。

違い⑤取引される場所

法定通貨の取引場所は、銀行や証券会社ですが、仮想通貨は暗号資産交換業者が開設している取引所で行われます。

2017年から、国内で仮想通貨と法定通貨との交換サービスを行うためには、届け出が必要になりました。また年に1回以上の外部監査が義務付けられています。

この他にも暗号資産交換業者に対しては、利用者への適切な情報提供、情報の安全管理、利用者資産の保護、広告・勧誘に関する規制などが強化されており、利用者が安全安心に仮想通貨を運用できる環境整備が進められています。

参考：暗号資産に関連する事業を行うみなさまへ｜金融庁
参考：仮想通貨取引所

 仮想通貨の種類・銘柄一覧

世界で取引されている仮想通貨の種類は1,500以上と言われており、その数は増え続けています。ここでは、代表的な仮想通貨を3つご紹介しましょう。

ビットコイン（BTC）

仮想通貨と言えばまず出てくるのがビットコインです。通貨単位は「BTC（ビーティーシー）」。

2008年に「サトシ・ナカモト」と名乗る人物が公表した論文が始まりとされています。サトシ・ナカモトなる人物が、果たして人なのか団体なのか、名前からすると日本人なのかどうかなど、その謎はいまだ明らかにされていません。
参考：ビットコイン： P2P 電子通貨システム｜ビットコイン

ビットコインは数多く存在する仮想通貨の中でもっとも時価総額が大きいため、仮想通貨の代表として扱われることも多いです。

国外では、バーガーキングやペイパル、コカ･コーラなどが決済手段としてビットコインを採用しており、今後さらに広がりを見せていくことが予想されます。
参考：ビットコイン価格推移！全期間チャート

イーサリアム（ETH）

ビットコインに次いで仮想通貨として人気なのが、イーサリアムです。通貨単位は「ETH（イーサ）」。

イーサリアムは、ロシア系カナダ人プログラマーであるヴィタリック・ブテリン氏によって草案・開発されたプラットフォームの名称です。2015年のリリースとともに瞬く間に注目を集め、多くの取引所で扱われる人気の仮想通貨となりました。

イーサリアムの技術を応用して作られているのがNFT（Non-Fungible Token＝偽造できない証明書付きのデジタルデータ）です。NFTによるアートや不動産の所有証明、売買は近年活発になっており、2021年にはNFTデジタルアート作品「Everydays - The First 5000 Days」が約6935万ドル（約75億円）で落札されたことで話題を集めました。

NFTについてはこちらの記事も参照してください。

リップル（XRP)

ビットコイン、イーサリアムに次いでよく知られる仮想通貨がリップルです。通貨単位は「XRP（エックスアールピー）」。

リップルは、アメリカに本社を置くリップル社によって2004年にリリースされました。従来の国際送金システムの課題を解決する目的で開発されたため、現在でも国際送金での利用に長けているのが特徴です。将来的には、さまざまな金融機関や企業と提携し、送金手段として実用化が進められています。

XRPについては2020年12月、米証券取引委員会（SEC）によって「XRPは有価証券であり、証券法に違反している」として提訴されていましたが、2023年7月、個人向けに販売されるXRPについては「有価証券ではない」との判決が下っています。
参考：リップル販売の仮想通貨、「個人向けは証券でない」判決｜日本経済新聞

ライトコイン（LTC）

ライトコイン（LTC）は、ビットコインと並べられることも多い古参仮想通貨の一つです。Googleの元エンジニア・チャーリー・リー氏によって開発され、2011年10月にローンチされました。

ライトコインはビットコインをベースに開発されたため、「プルーフ・オブ・ワーク（PoW）という仕組みを採用している」「取引はマイニングによって承認される」など、ビットコインと多くの共通点が見られるのが特徴です。

一方で「生成時間が短く、取引が速い」「Scrypt アルゴリズムが採用されている」「供給送料がビットコインの約4倍の8,400万枚」といったライトコインの特徴は、ビットコインにはありません。

ライトコインの価格動向は、仮想通貨市場の動きとほぼ連動しています。2017年の仮想通貨バブル以降、価格は大幅に下落しました。ビットコインと関係性の深い仮想通貨だけに、ビットコインの値動きに引きずられる傾向があります。

ビットコインキャッシュ（BCH）

2017年、ビットコインのハードフォーク（プロトコルに重大な変更を加えること）によって生み出された仮想通貨の一つです。同時期に生まれた仮想通貨は複数ありますが、その中でも最も高い知名度を誇るといってよいでしょう。

ビットコインキャッシュが作られたのは、ビットコインのスケーラビリティに関する課題を解決するためです。ビットコインはブロックに格納できるデータ容量が少なく、取引の遅延・手数料の高騰といった課題を抱えていました。ハードフォークによって生み出されたビットコインキャッシュは、ビットコインの特徴を受け継ぎつつも、より速い処理速度を持つのが特徴です。

ビットコインキャッシュはビットコインとは異なるマイニングアルゴリズムが採用されており、マイニングの分散化を実現しやすいなどの特徴もあります。ただし投資対象としての人気はビットコインに及ばず、なかなかビットコインほどの高値が付かないのが現状です。

仮想通貨の取引をする際の注意点

仮想通貨を投資対象とする場合。安全生の確保には十分配慮しなければなりません。仮想通貨を取引する際、気を付けたいポイントをご紹介します。

金融庁に登録されている仮想通貨取引所を利用する

金融庁が登録した仮想通貨取引所は、金融庁の審査をパスしているということです。一定レベル以上の安全性が担保されており、トラブルに合うリスクが抑えられます。仮想通貨取引を安全に行うなら、金融庁の登録を受けているかどうかを確認しましょう。

金融庁の登録を受けていないのは、主に海外に拠点を持つ仮想通貨取引所です。海外の仮想通貨取引所はレバレッジ取引ができる・手数料が安いなどのメリットがあることから、利用する人は少なくありません。

海外の仮想通貨取引所を使うことは違法ではありませんが、日本の法令が適用されない・トラブルにあっても日本語が通じないなどのリスクがあります。日本の行政機関による救済措置を受けられない可能性も高いため、安易な利用はおすすめできません。

なお金融庁に登録済みの仮想通貨取引所については、以下を確認してください。

暗号資産交換業者登録一覧｜金融庁

将来性のある仮想通貨を選ぶ

仮想通貨は法定通貨と異なり、価値が保証されるものではありません。新しい通過が生まれる一方で、消えていく通過も多々あります。投資対象を選ぶときは、将来性があるかどうかを精査することが必須です。

仮想通貨の将来性を見極めるのは容易ではありませんが、以下のポイントをチェックすることをおすすめします。

• アップデートによる進化がある
• 開発元に資金力がある
• 市場規模が大きい　など

たびたびアップデートされる仮想通貨は、今後ますますの進化が期待できます。技術革新が続けば、将来市場で優位に立つ可能性は高いでしょう。ただしアップデートや開発には十分な資金が必要なため、開発元の資金力や市場規模も必ずチェックしたいポイントです。

また将来性が期待できる仮想通貨でも、セキュリティが甘いといわれる仮想通貨は避けましょう。例えばMt.Goxコイン (Mt.Gox BTC) やザ・ダオ (DAO)は、ハッキングを受けて価値が暴落しました。

なお金融庁登録済みの仮想通貨取引所で扱っている仮想通貨は、一定の審査を受けています。安全性を重視するなら、登録済みの仮想通貨取引所の仮想通貨を選択しましょう。

仮想通貨投資におすすめな取引所

安全に仮想通貨を取引するためには、信頼できる取引所を選択することが必須です。ここからは、金融庁登録済みの仮想通貨取引所をご紹介します。

 コインチェック

出典：コインチェック


投資サービスの大手・マネックスグループが運営する仮想通貨取引所です。取引銘柄は29種類と多く、500円の元手で仮想通貨取引をスタートできます。中でもビットコインの現物取引高は国内1位を記録しており、ビットコイン投資を考えている人に最適なサービスです。

コインチェックの魅力は、仮想通貨初心者でも使いやすいUIを備えていること。直感的な取引が可能なため、初心者にありがちな誤発注や操作ミスの不安を低減できます。

NFTマーケットプレイス「Coincheck NFT」と連動している点も他サービスと差別化されており、気軽にNFT売買を始めてみたい人にもおすすめです。

GMOコイン

出典：GMOコイン


東証プライム上場企業・GMOインターネットグループのGMOコイン株式会社が運営する仮想通貨取引所です。ビットコイン（BTC）をはじめとする、26種類の仮想通貨を取引できます。

取引の種類は現物・レバレッジのほか、つみたてやFXも可能です。暗号資産を貸し出して報酬を得る貸暗号資産サービスもあり、さまざまな投資スタイルを選択できます。

口座開設にかかる費用は無料な上、即時入金手数料・暗号資産送付手数料・出金手数料も全て無料。仮想通貨取引にかかる手数料を安く抑えたい人には、特におすすめのサービスです。

SBI VCトレード

金融サービス事業大手・SBIグループが運用する仮想通貨取引所です。ビットコインやXRP、イーサリアムなど、20種類の仮想通貨を取引できます。セキュリティの堅牢性には定評があり、最高水準のセキュリティで不安のない仮想通貨取引を行うことが可能です。

投資は500円から始められる上、口座開設手数料、口座維持手数料、ロスカット手数料、入金手数料、入出庫手数料はかかりません。取引方法は現物・レバレッジのほか、積立・レンディング・ステーキングと多彩です。

またSBI Web3ウォレットを利用すれば、外部にウォレットを作成しなくても、日本円でNFTを売買できます。SBI Web3ウォレットはさまざまなサービスと連動する計画が発表されており、仮想通貨取引以外にも利用価値があります。

仮想通貨種類まとめ

何となく難しい印象のある仮想通貨ですが、概要や仕組みを知り理解を深めていけば、「得体のしれないものへの恐怖」も薄まるのではないでしょうか。社会情勢が不安定で先行きが不透明な現代にあって、仮想通貨は大切な資産を守る手段として有益です。株式投資やFX投資などと並行して、仮想通貨も適切に活用していきましょう。